LINE・LINE WORKS・Slackの違いとトーク履歴の保存期間を、中小企業向けに比較したアイキャッチ画像
業務チャットとしてLINE・LINE WORKS・Slackを使う場合の違いや、トーク履歴の保存期間、退職者対応などのポイントを中小企業向けにわかりやすく解説します。

社内連絡やお客様対応で、LINEをそのまま使っている中小企業は少なくありません。 しかし、業務で使う場合は「便利かどうか」だけでなく、会社として管理できるか、退職者が出たときに引き継げるか、過去のトーク履歴を確認できるかも重要です。

この記事では、LINE・LINE WORKS・Slackの違いを、中小企業の実務目線でわかりやすく整理します。 特に、業務利用でよく問題になる「トーク履歴の保存期間」についても解説します。

この記事でわかること

  • LINE・LINE WORKS・Slackの基本的な違い
  • 中小企業の業務連絡に向いているサービス
  • トーク履歴を長く残したい場合の考え方
  • 個人LINEを業務利用する場合の注意点

LINE・LINE WORKS・Slackの違い

LINE・LINE WORKS・Slackは、いずれもチャットで連絡できるサービスです。 ただし、想定されている使い方は大きく違います。

簡単に言うと、LINEは個人向け、LINE WORKSは会社用のLINE、Slackは社内情報共有やプロジェクト管理に強いビジネスチャットです。

項目 LINE LINE WORKS Slack
主な用途 個人連絡、家族・友人・お客様との簡易連絡 会社・店舗・現場向けの業務連絡 社内チーム、プロジェクト、情報共有
操作感 最もなじみやすい LINEに近く、導入しやすい 慣れは必要だが、情報を整理しやすい
管理者機能 弱い 強い 強い
退職者対応 個人アカウントに依存しやすい 会社アカウントとして停止・管理しやすい 会社アカウントとして停止・管理しやすい
外部との連絡 個人LINE同士の連絡に強い LINEユーザーや外部LINE WORKSユーザーとの連携に強い 外部パートナーを招待して共同作業しやすい
情報整理 トークが流れやすい 業務連絡として管理しやすい チャンネル・スレッド・検索で整理しやすい

LINEは個人向け。業務利用では管理面に注意

LINEは多くの人が使い慣れており、連絡手段として非常に便利です。 お客様とのちょっとした連絡や、個人事業主の簡易的なやり取りであれば、LINEで十分な場面もあります。

しかし、会社の正式な業務連絡として使う場合は注意が必要です。 社員個人のLINEアカウントにお客様とのやり取りが残るため、会社として履歴を管理しにくくなります。

  • 退職した社員のLINEに、お客様とのやり取りが残ってしまう
  • 会社側でトーク履歴を一元管理しにくい
  • 誰がどのお客様と連絡しているか把握しにくい
  • スマートフォンの故障・紛失・機種変更で履歴確認が難しくなることがある
  • 写真・動画・ファイルがあとから確認できないことがある

業務利用での注意点:
個人LINEは便利ですが、会社としての証跡管理や退職者対応には向いていません。 お客様対応や重要な業務連絡を個人LINEだけに依存すると、後から経緯を確認できなくなる可能性があります。

LINE WORKSは会社用LINE。現場系・非IT系の会社に向いている

LINE WORKSは、LINEに近い操作感で使える業務用チャットです。 普段からLINEに慣れている社員が多い会社でも導入しやすく、現場スタッフ、店舗、建設業、設備業、介護、運送業などにも向いています。

LINE WORKSでは、会社側がアカウントを管理できます。 そのため、社員が退職した場合でも、アカウント停止や権限管理を行いやすくなります。

LINE WORKSが向いている会社

  • 社員が普段からLINEに慣れている
  • 現場スタッフとの連絡が多い
  • お客様や取引先が通常のLINEを使っている
  • 個人LINEではなく、会社管理のアカウントで連絡したい
  • 退職者が出たときにアカウント停止や権限管理をしたい

特に、外部のLINEユーザーと連絡しやすい点はLINE WORKSの大きな特徴です。 会社側はLINE WORKSを使い、お客様側は普段のLINEを使う、といった運用がしやすくなります。

Slackは社内情報共有に強い。案件管理やナレッジ化に向いている

Slackは、社内の情報共有やプロジェクト管理に強いビジネスチャットです。 LINEのグループトークのように一つの場所で話題が混ざるのではなく、チャンネル単位で会話を整理できます。

たとえば、顧客別、案件別、部署別、社内連絡用、障害対応用など、目的ごとにチャンネルを分けることで、あとから情報を探しやすくなります。

Slackが向いている会社

  • 案件ごとにやり取りを整理したい
  • 社内の情報共有やナレッジ化を重視したい
  • リモートワークや複数拠点での連携がある
  • Google Drive、Notion、GitHubなど外部ツールと連携したい
  • IT、Web、制作、開発、管理部門で使いたい

一方で、LINEに慣れている人にとっては、Slackは最初少し分かりにくい場合があります。 そのため、現場スタッフが多い会社ではLINE WORKS、社内プロジェクトやナレッジ共有を重視する会社ではSlack、という分け方が現実的です。

トーク履歴をサーバーに長く残せるのはどれか

業務利用では、トーク履歴の保存も重要です。 「あとから確認できるか」「会社として証跡を残せるか」「退職後も履歴を追えるか」は、単なる便利さ以上に大切なポイントです。

サービス トーク履歴の長期保存 実務上の評価
LINE 会社管理の長期保存には不向き 個人利用向け。業務証跡や退職者対応には弱い
LINE WORKS アーカイブ機能により、トークデータを最長10年まで保存可能 会社管理の連絡基盤として使いやすい
Slack 有料プランでは、デフォルトでワークスペース存続期間中データを保持 長期の情報共有・検索・ナレッジ化に強い

「サーバー側に無期限に近い形で残したい」という観点では、Slackの有料プランが最も近い選択肢です。 ただし、厳密には永久保証ではなく、契約やワークスペース、管理者の保存設定が維持されていることが前提です。

LINE WORKSは無期限ではありませんが、アーカイブ機能を使うことでトークデータを最長10年まで保存できます。 監査やトラブル対応に備えて一定期間の証跡を残したい会社には、有力な選択肢になります。

ポイント:
「とにかく長く残したい」ならSlack有料プラン、 「LINEに近い操作感で会社管理したい」ならLINE WORKS、 「個人間の気軽な連絡だけ」ならLINE、という考え方が現実的です。

中小企業ではどれを選ぶべきか

中小企業で業務チャットを選ぶときは、機能の多さだけで判断しないことが大切です。 実際に使う社員のITリテラシー、現場の働き方、お客様との連絡方法、会社として残したい情報の内容によって、向いているサービスは変わります。

お客様との気軽な連絡が中心ならLINE

個人事業主やごく小規模なやり取りで、厳密な履歴管理が不要な場合はLINEでも対応できます。 ただし、重要な業務連絡や顧客対応をすべて個人LINEに依存する運用はおすすめできません。

現場・店舗・非IT系の会社ならLINE WORKS

社員がLINEに慣れていて、会社管理のアカウントで業務連絡を行いたい場合はLINE WORKSが向いています。 退職者対応や外部LINEユーザーとの連絡を考えても、中小企業には導入しやすい選択肢です。

社内情報共有や案件管理を重視するならSlack

顧客別・案件別・部署別に情報を整理したい場合はSlackが向いています。 過去のやり取りを検索しながら、社内のナレッジとして蓄積していきたい会社に適しています。

個人LINEで業務連絡を続けるリスク

多くの中小企業では、すでにLINEで業務連絡をしているケースがあります。 すぐに大きな問題が起きるとは限りませんが、次のようなリスクは把握しておく必要があります。

  • 担当者の退職後に、お客様とのやり取りが会社に残らない
  • 個人スマートフォンの故障や紛失で重要な履歴が確認できなくなる
  • 会社として連絡内容を把握・管理しにくい
  • 誰がどの案件を対応しているか見えにくい
  • 写真・動画・ファイルがあとから確認できないことがある

業務連絡は、単に「連絡できればよい」だけではありません。 あとから確認できること、会社として管理できること、担当者が変わっても引き継げることが重要です。

まとめ

LINE・LINE WORKS・Slackは、それぞれ向いている用途が違います。 個人利用の延長であればLINEでも十分な場面はありますが、会社として業務連絡を管理したい場合は、LINE WORKSやSlackを検討したほうが安全です。

  • LINE:個人連絡には便利だが、会社管理には不向き
  • LINE WORKS:LINEに近い操作感で、現場系・非IT系の中小企業に向いている
  • Slack:社内情報共有、プロジェクト管理、長期的なナレッジ化に強い

特に、トーク履歴を長く残したい、退職者対応をきちんとしたい、会社として情報を管理したい場合は、個人LINEだけに依存しない運用を考えることをおすすめします。

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※本記事の内容は、執筆時点で確認できる情報をもとにしています。各サービスの仕様・料金・保存期間・管理機能は変更される場合があります。導入時には必ず公式サイトの最新情報もご確認ください。