IT Glossary

中小企業のためのIT用語辞典

このIT用語辞典では、パソコン、ネットワーク、セキュリティ、クラウド、システム開発、Webサイト運用など、日々の業務でよく出てくるIT用語を、実務目線でわかりやすく解説します。

ITに詳しくない経営者様、総務担当者様、社内でIT管理を兼任されている方が、IT業者との打ち合わせや社内対応で困らないための参考としてご活用ください。

Features

このIT用語辞典の特徴

POINT 01

専門用語をやさしく整理

難しいIT用語を、できるだけ日常業務に近い言葉で説明しています。

POINT 02

中小企業での関係性を重視

その用語が、社内IT管理や業務改善でどのように関係するのかを補足しています。

POINT 03

注意点もあわせて確認

導入・運用・セキュリティ面で気をつけたいポイントも掲載しています。

Index

用語から探す

確認したい用語を選ぶと、ページ内の該当する解説へ移動します。ブラウザのページ内検索もご利用いただけます。

English / Acronym

英数字のIT用語

AI 人工知能

実務での意味
人間のように文章を作成したり、画像を認識したり、判断を補助したりするコンピューター技術です。
中小企業で関係する場面
文章作成、議事録作成、問い合わせ対応、資料作成、画像生成、業務効率化などで活用されます。
注意点：便利な一方で、機密情報や個人情報を不用意に入力しないことが重要です。業務利用では社内ルールの整備も必要です。

API システム連携

実務での意味
システム同士がデータをやり取りするための接続口のようなものです。
中小企業で関係する場面
会計ソフト、販売管理、予約システム、Webサイト、決済サービスなどを連携するときに使われます。
注意点：APIキーなどの認証情報が漏れると不正利用される可能性があります。管理方法に注意が必要です。

CMS Webサイト管理

実務での意味
専門知識がなくても、Webサイトの記事やページを管理・更新しやすくする仕組みです。
中小企業で関係する場面
会社ホームページ、ブログ、お知らせ、採用ページ、サービス紹介ページなどの更新で使われます。
注意点：CMSは便利ですが、更新を放置すると脆弱性が残る場合があります。定期的なアップデートが必要です。

DNS ドメインの案内役

実務での意味
ドメイン名とサーバーの場所を結びつける、インターネット上の案内役です。
中小企業で関係する場面
ホームページ表示、メール送受信、サーバー移転、ドメイン設定などで関係します。
注意点：DNS設定を誤ると、ホームページが表示されない、メールが届かないといったトラブルにつながります。

DX 業務変革

実務での意味
デジタル技術を使って、業務のやり方や会社の仕組みをより良く変えていくことです。
中小企業で関係する場面
紙の帳票を減らす、情報共有を改善する、手作業を減らす、顧客対応を効率化する場面などで関係します。
注意点：単にツールを導入するだけではDXとは言えません。業務の流れを見直すことが重要です。

EDR 端末防御

実務での意味
パソコンやサーバーの不審な動きを監視し、サイバー攻撃の早期発見・対応を支援する仕組みです。
中小企業で関係する場面
ランサムウェア対策、不審なプログラムの検知、侵入後の調査などで使われます。
注意点：EDRは高度な対策ですが、導入後の監視・運用体制が重要です。入れるだけで完全に安全になるわけではありません。

Excel 表計算ソフト

実務での意味
表を作成したり、数値を集計したり、簡易的な管理表を作ったりするための表計算ソフトです。
中小企業で関係する場面
売上管理、在庫管理、顧客リスト、作業台帳、集計表、見積管理など、日常業務のさまざまな場面で使われます。
注意点：Excelは便利ですが、複数人で同じファイルを更新する運用では最新版の不明確化や入力ミスが起きやすくなります。業務によってはクラウドサービスや専用システムへの移行も検討が必要です。

IPアドレス ネットワーク上の住所

実務での意味
パソコン、プリンター、サーバーなどをネットワーク上で識別するための住所のような番号です。
中小企業で関係する場面
プリンター設定、NAS接続、サーバー接続、ネットワーク障害の調査などで確認します。
注意点：同じネットワーク内でIPアドレスが重複すると、通信トラブルが起こることがあります。

LAN 社内ネットワーク

実務での意味
会社や事務所など、限られた範囲内で機器同士をつなぐネットワークです。
中小企業で関係する場面
社内PC、プリンター、NAS、サーバー、Wi-Fi機器を接続する場面で使われます。
注意点：LAN配線や機器構成が整理されていないと、障害発生時の原因特定に時間がかかります。

NAS 共有ファイル置き場

実務での意味
社内ネットワーク上で複数人がファイルを共有できる専用の保存機器です。
中小企業で関係する場面
社内共有フォルダ、図面・見積書・請求書の保管、バックアップ先などで使われます。
注意点：NAS自体の故障やランサムウェア被害に備えて、別媒体やクラウドへのバックアップも必要です。

PDF 文書ファイル形式

実務での意味
パソコンやスマートフォンなど、見る環境が違っても文書の見た目を保ちやすいファイル形式です。
中小企業で関係する場面
見積書、請求書、契約書、案内文、申込書、社内資料などを電子データとして保存・共有する場面で使われます。
注意点：PDFにすれば安全というわけではありません。重要書類は保存場所、アクセス権限、改ざん防止、バックアップの管理も必要です。

SaaS クラウドサービス

実務での意味
ソフトをパソコンにインストールせず、インターネット経由で利用するサービスです。
中小企業で関係する場面
会計ソフト、勤怠管理、グループウェア、チャット、顧客管理、オンラインストレージなどで使われます。
注意点：利用者管理、退職者アカウントの停止、データの保存場所、バックアップ方針を確認しておくことが大切です。

SSL証明書 通信の暗号化

実務での意味
Webサイトと閲覧者の通信を暗号化し、なりすましや盗み見を防ぐための証明書です。
中小企業で関係する場面
会社ホームページ、お問い合わせフォーム、ECサイト、ログイン画面などで必要になります。
注意点：SSL証明書の期限切れや設定不備があると、ブラウザに警告が表示され、信頼性低下につながります。

UTM 統合セキュリティ機器

実務での意味
ファイアウォール、ウイルス対策、不正侵入対策など複数のセキュリティ機能をまとめた機器です。
中小企業で関係する場面
事務所全体のインターネット出入口を守るために導入されることがあります。
注意点：導入すれば終わりではなく、ライセンス更新、ログ確認、設定見直しが必要です。

VPN 安全な遠隔接続

実務での意味
外出先や自宅から、会社のネットワークへ安全に接続するための仕組みです。
中小企業で関係する場面
在宅勤務、外出先からの社内サーバー接続、拠点間接続などで使われます。
注意点：VPNを使っていれば必ず安全というわけではありません。多要素認証や端末管理も重要です。

Wi-Fi 無線LAN

実務での意味
パソコンやスマートフォンを無線でネットワークに接続するための仕組みです。
中小企業で関係する場面
事務所内のインターネット接続、来客用Wi-Fi、タブレット利用、プリンター接続などで使われます。
注意点：業務用Wi-Fiと来客用Wi-Fiを分ける、強いパスワードを設定するなどの対策が重要です。

Windows Update Windows更新

実務での意味
Windowsの不具合修正やセキュリティ対策を適用するための更新機能です。
中小企業で関係する場面
パソコンの安全性維持、機能更新、周辺機器や業務ソフトの動作安定性に関係します。
注意点：更新を長期間止めると危険ですが、業務ソフトとの相性問題が起きる場合もあります。計画的な管理が必要です。

WordPress ホームページ管理

実務での意味
Webサイトやブログを作成・更新するための代表的なCMSです。
中小企業で関係する場面
会社ホームページ、ブログ、採用ページ、サービス紹介ページ、お知らせ更新などで使われます。
注意点：テーマ・プラグイン・本体の更新、バックアップ、セキュリティ対策を継続的に行う必要があります。

Cloudflare Zero Trust ゼロトラスト型アクセス管理

実務での意味
Cloudflareが提供する、ユーザー認証やアクセス制御を通じて、社内システムや管理画面などへの接続を安全に管理するサービス群です。
中小企業で関係する場面
社内Webシステム、管理画面、業務アプリ、外部協力会社向けの限定アクセスなどを、VPNなしで安全に利用したい場合に関係します。
注意点：DNS、トンネル設定、認証方式、アクセスルールの設計を誤ると、アクセスできない、公開範囲が広すぎるといった問題につながります。

Tailscale 安全な端末間接続

実務での意味
パソコン、サーバー、NASなどの端末同士を、安全なプライベートネットワークのようにつなぐためのリモートアクセスサービスです。
中小企業で関係する場面
外出先から社内NASへ接続する、自宅から会社PCや社内サーバーへ接続する、拠点間やクラウド環境を安全につなぐ場面などで使われます。
注意点：導入すれば自動的に安全になるわけではありません。誰にどの機器へのアクセスを許可するか、退職者アカウントをどう削除するかなどの運用ルールが重要です。

RDP リモートデスクトップ接続

実務での意味
Windowsのリモートデスクトップ接続で使われる通信方式です。離れた場所から会社PCやサーバーを操作するために使われます。
中小企業で関係する場面
会社PCの遠隔操作、社内サーバーの管理、在宅勤務や外出先からの業務対応などで関係します。
注意点：RDPをインターネット上へ直接公開するのは危険です。VPN、多要素認証、接続制限などと組み合わせて安全に運用する必要があります。

Chatwork ビジネスチャット

実務での意味
社内外の連絡、タスク管理、ファイル共有などを行うための日本国内で利用されることが多いビジネスチャットです。
中小企業で関係する場面
取引先との連絡、社内メンバーとのやり取り、簡単なタスク管理、案件ごとの情報共有などで使われます。
注意点：無料プランの制限、メッセージ履歴、ストレージ、退職者アカウント、社外ユーザーとの権限管理を確認しておくことが大切です。

Google Chat Googleの業務チャット

実務での意味
Google Workspaceの一部として利用できる、社内連絡やチームでのやり取りを行うためのチャットサービスです。
中小企業で関係する場面
Gmail、Google Drive、Googleカレンダー、Google Meetを使っている会社で、社内連絡や業務連絡を整理したい場合に使われます。
注意点：Google Workspaceを前提に使うと便利ですが、スペースの作り方、通知、履歴、外部共有のルールを決めておかないと情報が分散しやすくなります。

Google Workspace Googleの業務基盤

実務での意味
Gmail、Google Drive、Googleカレンダー、Google Meet、Google Chatなどを業務で利用するためのクラウドサービス群です。
中小企業で関係する場面
独自ドメインのメール、ファイル共有、予定表、Web会議、社内チャット、共同編集などで使われます。
注意点：アカウント管理、権限設定、退職者対応、多要素認証、共有設定を整理しておくことが重要です。

LINE WORKS 業務用LINE

実務での意味
LINEに近い操作感で使える、会社向けのチャット・グループウェアサービスです。
中小企業で関係する場面
現場スタッフや店舗スタッフとの連絡、外出先からの報告、社内連絡、外部LINEユーザーとのやり取りなどで使われます。
注意点：個人用LINEとの使い分け、会社管理アカウントの運用、退職者対応、メッセージ履歴、外部連絡のルールを決めておくことが大切です。

Microsoft 365 Microsoftの業務基盤

実務での意味
Outlook、Teams、OneDrive、SharePoint、Officeアプリなどを業務で利用するためのクラウドサービス群です。
中小企業で関係する場面
メール、予定表、ファイル共有、Web会議、社内チャット、Office文書の共同編集などで使われます。
注意点：ライセンス管理、退職者アカウント、多要素認証、OneDriveやSharePointの権限設定を整理しておくことが重要です。

Microsoft Teams Microsoftの業務チャット

実務での意味
Microsoft 365と連携して、チャット、Web会議、ファイル共有、予定表連携などをまとめて利用できる業務コミュニケーションツールです。
中小企業で関係する場面
Outlook、OneDrive、SharePoint、Office文書を使っている会社で、社内連絡や会議、ファイル共有をまとめたい場合に使われます。
注意点：チームやチャネルの作り方を整理しないまま使い始めると、情報が分散して使いにくくなることがあります。

Slack チャンネル型チャット

実務での意味
チャンネルやスレッドを使って、社内外の情報共有やプロジェクトごとのやり取りを整理しやすいビジネスチャットです。
中小企業で関係する場面
案件別の連絡、社内ナレッジ共有、IT・Web・制作・開発系のチーム運用、外部ツール連携などで使われます。
注意点：チャンネル設計や通知ルールを決めないと情報が流れやすくなります。無料プランの履歴制限や外部連携の管理にも注意が必要です。

LINE 個人向けチャット

実務での意味
スマートフォンを中心に、個人間の連絡やお客様との簡単なやり取りで使われるメッセージアプリです。
中小企業で関係する場面
お客様との連絡、現場との簡易連絡、写真や動画の共有、個人事業主や小規模な業務連絡などで使われることがあります。
注意点：個人アカウントに依存しやすいため、会社として履歴や権限を管理しにくい点があります。重要な業務連絡では、会社管理の仕組みも検討することが大切です。

Google広告 Googleの広告配信サービス

実務での意味
Google検索やWebサイト、YouTubeなどに広告を配信できるGoogleの広告サービスです。
中小企業で関係する場面
ホームページへの集客、問い合わせ獲得、サービスの認知拡大、地域向け広告などで使われます。
注意点：広告を出せば必ず成果が出るわけではありません。キーワード、広告文、リンク先ページ、予算管理を継続的に見直すことが重要です。

SEO 検索エンジン対策

実務での意味
Googleなどの検索結果で、自社のホームページやブログ記事を見つけてもらいやすくするための取り組みです。
中小企業で関係する場面
地域名とサービス名で検索されたときの集客、ブログ記事からの問い合わせ獲得、ホームページ改善などで関係します。
注意点：短期間で必ず上位表示できるものではありません。読者に役立つ内容、ページ構成、表示速度、継続的な改善が大切です。

SNS広告 SNS上の広告

実務での意味
Facebook、Instagram、X、LINEなどのSNS上に広告を配信する方法です。
中小企業で関係する場面
地域向けの認知拡大、採用活動、イベント告知、サービス紹介、見込み客への接触などで使われます。
注意点：見てもらいやすい一方で、問い合わせにつながる設計がないと広告費だけがかかる場合があります。広告文、画像、リンク先をあわせて考えることが重要です。

Web広告 インターネット広告

実務での意味
検索結果、Webサイト、SNS、動画サイトなど、インターネット上に広告を配信する方法の総称です。
中小企業で関係する場面
問い合わせ獲得、認知拡大、地域集客、採用、キャンペーン告知、ホームページへの誘導などで使われます。
注意点：広告費をかけるだけでは成果につながりません。ターゲット設定、広告文、リンク先ページ、効果測定を継続的に見直す必要があります。

Web集客 インターネットからの集客

実務での意味
ホームページ、検索、広告、SNS、ブログなどを活用して、インターネット経由で見込み客を集める取り組みです。
中小企業で関係する場面
新規問い合わせの獲得、地域からの相談増加、採用応募、サービス認知、既存顧客への情報発信などで関係します。
注意点：Web集客は広告だけで完結しません。ホームページの内容、問い合わせ導線、ブログ記事、継続的な改善を組み合わせることが大切です。

Docker 開発環境のコンテナ化

実務での意味
アプリやシステムを動かすために必要な環境を、コンテナという単位でまとめて再現しやすくする仕組みです。
中小企業で関係する場面
開発会社を変更する場合、開発環境を再現する場合、検証環境や本番環境との差を減らしたい場合などで関係します。
注意点：Dockerfileやdocker-compose.ymlがあっても、環境変数、外部サービス、データベース接続情報が不足していると正しく動かない場合があります。

Git ソースコードの履歴管理

実務での意味
ソースコードの変更履歴を記録し、過去の状態や作業内容を確認できるようにするための管理ツールです。
中小企業で関係する場面
システム開発の引き継ぎ、開発会社の変更、不具合調査、複数人での開発、過去の変更内容の確認などで使われます。
注意点：最新のソースコードだけでなく、リポジトリの履歴やブランチ情報も引き継げると、次の開発会社が状況を把握しやすくなります。

OSSライセンス オープンソース利用条件

実務での意味
オープンソースソフトウェアを利用する際の条件や制限を定めたライセンスです。
中小企業で関係する場面
システム開発、Webサイト制作、業務システムの改修、外部ライブラリの利用、開発会社変更時の権利確認などで関係します。
注意点：無料で使えるものでも、商用利用、改変、再配布、著作権表示などの条件がある場合があります。開発引き継ぎ時には利用ライブラリとライセンスを確認しておくことが大切です。

RFP 提案依頼書

実務での意味
システム開発やIT導入を依頼する前に、目的、要望、条件、予算、スケジュールなどを開発会社へ伝えるための資料です。
中小企業で関係する場面
業務システムの開発、予約管理や顧客管理システムの導入、複数社から見積もりや提案を受ける場面などで使われます。
注意点：内容が曖昧なまま依頼すると、開発会社ごとに提案内容や見積範囲が変わり、比較しにくくなります。最低限、目的と必要な機能は整理しておくことが大切です。

WBS 作業分解構造図

実務での意味
システム開発などの作業を細かく分け、誰が何をいつまでに行うのかを整理するための管理資料です。
中小企業で関係する場面
開発スケジュールの確認、社内確認作業の管理、資料準備、テストや本番公開までの工程管理などで使われます。
注意点：開発会社側の作業だけでなく、発注者側の確認や資料提出も予定に入れておかないと、全体の遅れにつながることがあります。

APIキー サービス連携の認証情報

実務での意味
外部サービスやシステム連携を利用するときに、利用者やアプリを識別するための鍵のような認証情報です。
中小企業で関係する場面
AIサービス、Webサービス、会計ソフト、予約システム、チャット、各種クラウドサービスを連携するときに使われることがあります。
注意点：APIキーが漏れると、外部サービスを不正利用されたり、情報へアクセスされたりする可能性があります。ソースコードや共有資料へ不用意に記載しないことが大切です。

GビズID 法人向け共通認証

実務での意味
法人や個人事業主が、行政手続きや各種オンラインサービスを利用するための共通認証サービスです。
中小企業で関係する場面
e-Gov電子申請、補助金申請、社会保険や労働保険に関する電子申請などで利用することがあります。
注意点：会社の重要な行政手続きに関係するため、管理者、登録メールアドレス、パスワード、担当者変更時の引き継ぎを整理しておくことが大切です。

e-Gov 電子政府の総合窓口

実務での意味
国の行政手続きに関する情報検索や、電子申請などを利用するための政府が提供するオンラインサービスです。
中小企業で関係する場面
社会保険、労働保険、雇用保険などの手続き、法令検索、行政情報の確認、電子申請の利用などで関係します。
注意点：e-Govを会社で利用する場合は、アカウント、GビズID、電子証明書、申請控えや公文書の保存場所を会社として管理しておくことが大切です。

e-Gov電子申請 行政手続きのオンライン申請

実務での意味
国の行政手続きの一部を、インターネット経由で申請・届出できる仕組みです。
中小企業で関係する場面
社会保険、労働保険、道路使用許可など、業務に関係する行政手続きをオンラインで進めたい場合に関係します。
注意点：申請自体はオンラインでできても、手数料の納付や許可証の受け取りなどで窓口対応が残る場合があります。手続きごとの運用確認が必要です。

ChatGPT 対話型AI

実務での意味
OpenAIが提供する、文章作成、要約、相談、アイデア出しなどを対話形式で行える生成AIサービスです。
中小企業で関係する場面
メール文面、社内文書、議事録、ブログ記事、業務手順の整理、問い合わせ対応文の下書きなどで活用されます。
注意点：業務で使う場合は、機密情報や個人情報を入力しないことが重要です。出力内容は必ず人が確認してから利用する必要があります。

Gemini Googleの生成AI

実務での意味
Googleが提供する生成AIサービスです。文章作成、要約、情報整理、アイデア出しなどを支援します。
中小企業で関係する場面
Google Workspaceを利用している会社で、文書作成、メール文面、資料整理、情報検索の補助などに関係します。
注意点：Googleアカウントや社内データとの関係を確認し、業務情報を入力する場合は会社の利用ルールを決めておくことが大切です。

Claude AI 対話型生成AI

実務での意味
Anthropicが提供する、長文の読解、文章作成、要約、アイデア出しなどに使える生成AIサービスです。
中小企業で関係する場面
長い資料の整理、文章の下書き、社内文書の確認、業務改善案の整理などで活用されることがあります。
注意点：自然な文章を作成できますが、内容が必ず正しいとは限りません。社外公開する文章や重要な判断には人の確認が必要です。

NotebookLM 資料整理AI

実務での意味
Googleが提供する、アップロードした資料をもとに要約や質問応答を行いやすくするAIツールです。
中小企業で関係する場面
会議資料、社内マニュアル、長いPDF、業務メモなどを整理し、必要な情報を探しやすくしたい場合に関係します。
注意点：資料をアップロードして使うため、機密情報や個人情報を含む資料の扱いには注意が必要です。利用前に社内ルールを確認することが大切です。

Microsoft 365 Copilot MicrosoftのAI支援

実務での意味
Microsoft 365のアプリやデータと連携して、文章作成、要約、資料作成、情報整理などを支援するAI機能です。
中小企業で関係する場面
Outlook、Word、Excel、PowerPoint、Teamsなどを使った業務で、メール作成、会議内容の整理、資料作成の効率化などに関係します。
注意点：便利な一方で、アクセス権限や共有設定が不適切だと、見えてはいけない情報が参照される可能性があります。導入前に権限管理の整理が必要です。

Perplexity AI検索サービス

実務での意味
インターネット上の情報をAIが調べ、質問に対する回答を参照元とあわせて整理してくれるAI検索サービスです。
中小企業で関係する場面
ITサービスの比較、最新情報の調査、専門用語の確認、ブログ記事や社内資料を作る前の情報収集などで活用できます。
注意点：回答をそのまま最終判断に使うのではなく、料金、仕様、契約条件、制度、セキュリティに関する内容は公式サイトや一次情報で確認することが重要です。

Androidスマホ Google系スマートフォン

実務での意味
GoogleのAndroidを搭載したスマートフォンです。電話、メール、アプリ、クラウドサービスなどを業務でも利用できます。
中小企業で関係する場面
現場写真の共有、業務連絡、地図利用、勤怠管理、業務アプリ、Googleサービスの利用などで使われます。
注意点：メーカーや機種によって、アップデート期間や管理機能に差があります。業務で使う場合は、端末選定、アカウント管理、セキュリティ設定を確認しておくことが大切です。

Google Play プロテクト Androidの安全確認

実務での意味
Android端末上のアプリを確認し、不審なアプリや危険な動作の検出を支援するGoogleのセキュリティ機能です。
中小企業で関係する場面
業務用スマートフォンで不正アプリの有無を確認する、従業員端末の安全状態を確認する場面などで関係します。
注意点：Google Play プロテクトだけで完全に安全になるわけではありません。提供元不明のアプリを入れない、アップデートを行う、アプリ権限を確認することも重要です。

Googleアカウント Googleサービスの利用者ID

実務での意味
Gmail、Google Drive、Google Play、Googleカレンダーなど、Googleの各サービスを利用するためのアカウントです。
中小企業で関係する場面
業務用スマートフォン、メール、ファイル共有、予定表、アプリ購入、Google Workspaceの利用などで関係します。
注意点：Googleアカウントが乗っ取られると、メール、ファイル、連絡先、端末情報などに影響する可能性があります。二段階認証、退職者対応、復旧用情報の管理が重要です。

Google Play システムアップデート Androidの基盤更新

実務での意味
Android端末の一部の重要な仕組みを、Google Play経由で更新する機能です。通常のOSアップデートとは別に提供される場合があります。
中小企業で関係する場面
業務用スマートフォンの安全性維持、不具合対策、古い端末の状態確認などで関係します。
注意点：Google Play システムアップデートが最新でも、OS本体やメーカー提供のセキュリティアップデートが古い場合があります。端末全体の更新状態を確認することが大切です。

AIエージェント 自律的に作業するAI

実務での意味
利用者の指示をもとに、文章作成だけでなく、調査、ファイル編集、コード修正、コマンド実行など複数の作業を進めるAIの仕組みです。
中小企業で関係する場面
社内資料の整理、Webサイト更新、システム開発の補助、業務手順の作成、複数ファイルを扱う作業などで活用されることがあります。
注意点：便利な一方で、内容の確認や実行範囲の管理を人が行うことが重要です。重要データや本番環境を直接操作させる場合は、権限やバックアップの確認が必要です。

Claude Code 開発支援AI

実務での意味
Anthropicが提供する、コードベースを読み取り、ファイル編集やコマンド実行などを支援する開発者向けのAIコーディングツールです。
中小企業で関係する場面
Webサイトや業務システムの修正、ソースコードの確認、開発会社から引き継いだプログラムの調査などで関係することがあります。
注意点：AIが提案した修正でも、必ず人が内容を確認することが大切です。顧客情報、認証情報、本番環境の扱いには特に注意が必要です。

Cursor AIコードエディタ

実務での意味
コード編集画面にAI機能を組み込み、プログラムの作成、修正、説明、複数ファイルの編集などを支援するコードエディタです。
中小企業で関係する場面
ホームページの修正、社内ツールの開発、既存コードの調査、外部開発会社とのやり取りを確認する場面などで関係します。
注意点：便利に編集できる反面、誤った修正をそのまま反映すると不具合につながります。変更前のバックアップと動作確認が重要です。

Codex OpenAIの開発支援AI

実務での意味
OpenAIが提供する、コードの作成、レビュー、修正、理解などを支援するAIコーディングエージェントです。
中小企業で関係する場面
Webサイトの改修、業務システムの調査、開発会社から受け取ったソースコードの確認、簡単な修正作業の補助などで関係します。
注意点：AIの出力をそのまま本番環境へ反映するのは危険です。変更内容、セキュリティ、ライセンス、動作確認を人が確認する必要があります。

DeepL AI翻訳サービス

実務での意味
文章や文書ファイルを、AIを使って自然な別言語へ翻訳する翻訳サービスです。
中小企業で関係する場面
海外取引先とのメール、英文資料の確認、製品資料や契約関連文書の下読み、Webサイト文面の翻訳などで使われます。
注意点：翻訳結果が必ず正しいとは限りません。契約書、法務文書、専門的な資料では、意味や表現を人が確認することが大切です。

DeepL Pro DeepLの有料プラン

実務での意味
DeepLを業務で使うための有料プランです。翻訳文字数、文書翻訳、データの扱いなど、無料版とは異なる条件で利用できます。
中小企業で関係する場面
社内文書、取引先メール、契約関連資料、製品資料などを継続的に翻訳する場合に関係します。
注意点：プランによって機能や利用条件が異なります。業務利用では、料金だけでなく、入力データの扱い、利用人数、文書翻訳の上限を確認することが重要です。

DeepL Write 文章表現の改善支援

実務での意味
入力した文章について、表現、文体、言い回しなどを整えるためのDeepLの文章作成支援機能です。
中小企業で関係する場面
英文メール、提案文、社外向け文書、翻訳後の文章調整などで、より自然な表現に整えたい場合に使われます。
注意点：文章は整いやすくなりますが、内容の正確性や会社としての表現方針は別途確認が必要です。重要文書では最終確認を人が行うことが大切です。

DeepL API 翻訳機能のシステム連携

実務での意味
DeepLの翻訳機能を、自社システムやWebサービスなどから利用できるようにするためのAPIです。
中小企業で関係する場面
問い合わせフォーム、社内システム、商品情報管理、Webサービスなどに翻訳機能を組み込みたい場合に関係します。
注意点：APIキーの管理、利用料金、翻訳するデータの内容、外部サービスへ送信する情報の範囲を確認しておくことが重要です。

Notebooks Geminiの作業スペース

実務での意味
Geminiの中で、チャット、資料、指示などをテーマやプロジェクト単位でまとめて管理するための機能です。
中小企業で関係する場面
社内マニュアル、ブログ記事、顧客対応FAQ、補助金調査、セキュリティ資料などをテーマごとに整理し、AIへ相談しながら作業する場面で関係します。
注意点：資料をまとめて扱えるため便利ですが、機密情報や個人情報を入れる場合は、Googleアカウント、共有範囲、社内ルールを確認することが大切です。

CSV 表形式のデータファイル

実務での意味
文字や数値を区切って保存する、表形式のデータ交換に使われるファイル形式です。
中小企業で関係する場面
会計ソフト、販売管理、顧客管理、Excelなどの間で、取引情報や一覧データを受け渡す場面で使われます。
注意点：ソフトごとに必要な列、並び順、文字コード、日付形式などが異なります。取り込む前に指定された形式を確認することが大切です。

OCR 画像内文字の読取

実務での意味
画像やスキャンした書類に写っている文字を認識し、検索や編集ができる文字データとして取り出す技術です。
中小企業で関係する場面
レシート、領収書、請求書、申込書などの文字を読み取り、CSV作成やデータ入力を効率化する場面で使われます。
注意点：画像の傾き、手ぶれ、汚れ、文字のかすれなどにより誤認識する場合があります。重要な金額や日付は元画像と照合することが大切です。

HTML Webページの構造

実務での意味
Webページの見出し、段落、画像、リンクなどをタグで記述し、内容の構造を表すためのマークアップ言語です。
中小企業で関係する場面
会社ホームページの記事作成、問い合わせ先の掲載、画像やリンクの追加、WordPressのカスタムHTML編集などで関係します。
注意点：タグの閉じ忘れや入れ子の誤りは、表示崩れの原因になります。変更前のコードを保存し、公開前に表示とリンク先を確認することが大切です。

CSS Webページの見た目

実務での意味
Webページの文字の色や大きさ、余白、背景、配置など、見た目を指定するためのスタイルシート言語です。HTMLで記述した構造に対して表示方法を設定します。
中小企業で関係する場面
会社ホームページのデザイン調整、ボタンの色変更、コンテンツ幅の調整、パソコンとスマートフォンに合わせた表示の設定などで関係します。
注意点：共通の設定を変更すると、別のページや部品にも影響する場合があります。適用範囲を確認し、複数の画面サイズで表示を確認することが大切です。

1Password 認証情報を管理するサービス

実務での意味
パスワードやログイン情報などを保管・管理するサービスです。パスワードの生成、保存、自動入力を支援し、サービスごとに異なるパスワードを使う運用に役立ちます。
中小企業で関係する場面
業務で使う認証情報の整理や、法人向けプランで部署・担当者ごとの共有範囲を管理する場面などで使われます。
注意点：導入時には、共有する情報と利用者の範囲、異動・退職時の対応、利用できなくなった場合の復旧方法を決めておくことが大切です。

Watchtower 1Passwordのセキュリティ確認機能

実務での意味
1Passwordに保存したログイン情報について、弱いパスワードや使い回し、情報漏えいに関連する問題などを知らせる機能です。見直しが必要な情報を確認するために使います。
中小企業で関係する場面
業務で利用するアカウントのパスワードを点検し、変更が必要なものを整理する場面や、認証情報の定期的な見直しで関係します。
注意点：警告の内容を確認し、対象サービス側でパスワードを変更するなどの対応が必要です。警告が表示されないことだけで、アカウントの安全性を判断しないことが大切です。

Google Drive Googleのファイル保存・共有サービス

実務での意味
Googleが提供するクラウドストレージです。インターネット上にファイルを保存し、パソコンやスマートフォンなどから閲覧・共有できます。
中小企業で関係する場面
社内資料や現場写真の保管、取引先とのファイル共有、複数の端末から同じ資料を確認する場面で使われます。
注意点：会社で利用する場合は、個人のGoogleアカウントと会社が管理するGoogle Workspaceのアカウントを区別し、ファイルの管理者と共有範囲を確認することが大切です。

Dropbox ファイルの保存・同期・共有

実務での意味
インターネット上にファイルを保存し、端末間での同期や他の利用者との共有に使うクラウドストレージサービスです。
中小企業で関係する場面
複数のパソコンで業務ファイルを利用する、取引先に資料を渡す、チームでフォルダを共有するといった場面で使われます。
注意点：同期対象のファイルを変更・削除すると、ほかの端末にも反映される場合があります。共有範囲や復元できる条件を確認し、必要なデータのバックアップも検討します。

Box 組織で使うファイル管理・共有サービス

実務での意味
インターネット上でファイルを保存・共有し、利用者のアクセス権限などを管理できるクラウドサービスです。組織内外で扱う文書や資料の管理に使われます。
中小企業で関係する場面
部署ごとの資料管理、取引先との文書共有、閲覧や編集を許可する相手を決めてファイルを運用する場面で関係します。
注意点：利用できる管理機能は契約プランなどで異なります。必要な権限設定や共有方法を確認し、担当者の異動・退職時に権限を見直す運用も決めておきます。

Google One 個人向けの保存容量拡張サービス

実務での意味
個人のGoogleアカウントで使う保存容量の拡張などを提供する有料サービスです。保存容量はGoogle Drive、Gmail、Googleフォトで使われます。
中小企業で関係する場面
個人アカウントの保存容量が不足したときや、会社のデータを個人アカウントで保管する運用を見直す場面で関係します。
注意点：容量を増やすことと、会社が利用者や業務データを管理することは別です。会社で利用する場合は、Google Workspaceとの役割の違いを確認し、アカウントの管理責任を明確にします。

Googleビジネスプロフィール Google上の店舗・事業者情報の管理

実務での意味
Google検索やGoogleマップに表示される店舗・事業者の情報を管理するサービスです。名称、所在地、電話番号、営業時間などを登録・更新できます。
中小企業で関係する場面
地域のお客様に事業内容や連絡先を伝える場合や、移転・営業時間変更の際に、ホームページと掲載情報をそろえる場面で使われます。
注意点：利用対象となる事業の条件や掲載ルールがあります。管理権限を会社で把握し、実際の営業状況と一致する情報を維持することが大切です。

AIウォーターマーク AI生成物の識別用の目印

実務での意味
AIで生成した文章、画像、音声、動画などに、生成元を識別するための目印を埋め込む技術です。目に見えない情報を画像に加えたり、文章の語句の選び方に検出可能な特徴を持たせたりする方式があります。
中小企業で関係する場面
広告画像や文章などの制作物について、AIによる生成の有無や出所を確認する場面で関係します。
注意点：方式や対応サービスによって検出できる範囲は異なります。目印が見つからないだけで、人が作成したものと断定することはできません。

C2PA デジタルコンテンツの来歴情報

実務での意味
画像や動画などの作成元や編集履歴を確認するための技術仕様を策定する団体と、その仕様を指す呼び方です。電子署名を使い、コンテンツに結び付けられた来歴情報の改ざんを確認できる仕組みを定めています。
中小企業で関係する場面
ホームページや広告に使う画像について、作成・編集の履歴やAIの利用に関する記録を、対応ツールで確認する場面で関係します。
注意点：来歴情報が付いていても、写っている内容が事実であることまで保証するものではありません。情報が付いていないことだけで、偽物やAI生成物と判断することもできません。

EU AI Act EUのAI規則

実務での意味
欧州連合（EU）が定めた、AIの開発・提供・利用に関する規則です。用途やリスクなどに応じて、禁止事項、安全性の管理、AI利用の透明性などのルールを設けています。
中小企業で関係する場面
EU向けにAIを組み込んだ製品やサービスを提供する場合や、AI生成物の識別・表示に関する取引先の要件を確認する場面で関係します。
注意点：適用される義務や時期は、事業者の役割やAIの用途などで異なります。すべてのAI利用に同じ表示義務があると考えず、自社の事業に関係する範囲を確認する必要があります。

AIガバナンス AIを適切に使う管理体制

実務での意味
組織がAIを適切に開発・導入・利用するために、方針、責任者、確認手順、リスクへの対応を定め、継続的に管理する仕組みです。
中小企業で関係する場面
利用を認めるAIサービス、入力できる情報、出力内容の確認責任、利用記録の管理などを社内で決める場面で関係します。
注意点：ルールを作るだけでなく、従業員への周知や利用状況の確認、問題発生時の対応が必要です。業務やサービスの変化に合わせて見直すことが大切です。

The Defender’s Window 防御側が対策を先行させる機会

実務での意味
AIを使う攻撃が広がる前に、防御側がAIも活用してシステムの弱点を見つけ、修正を進めるための限られた機会を指す表現です。OpenAIが公表した同名の文章で示された考え方です。
中小企業で関係する場面
自社のシステムや設定を点検し、未対応の脆弱性や不要な権限を整理するなど、防御の準備を早めに進める場面で関係します。
注意点：セキュリティ製品の名称ではなく、一定期間の安全を保証するものでもありません。対策を先延ばしせず、自社で対応が必要な箇所を確認することが大切です。

IDE 統合開発環境

実務での意味
Integrated Development Environmentの略で、コードの編集、プログラムの実行、不具合の調査など、開発に必要な機能を一つにまとめたソフトウェアです。
中小企業で関係する場面
社内ツールや業務システムの開発・修正、開発会社との作業環境の確認、開発支援AIを利用する場面などで関係します。
注意点：対応するプログラミング言語や利用できる機能は製品によって異なります。導入時は、対象のシステムに合うか、必要な設定や拡張機能があるかを確認します。

CLI 文字入力による操作方法

実務での意味
Command Line Interfaceの略で、文字でコマンドを入力して、ソフトウェアやコンピューターを操作する仕組みです。画面上のボタンやメニューを選ぶGUIとは操作方法が異なります。
中小企業で関係する場面
サーバーの管理、開発ツールの利用、ファイル操作、定型作業の自動化、AIコーディングツールの利用などで関係します。
注意点：入力したコマンドや指定する場所によっては、ファイルの削除や設定変更が実行されます。実行前に命令の意味、対象、操作権限を確認することが大切です。

Googleドキュメント オンラインの文書作成サービス

実務での意味
Googleが提供する、ブラウザやアプリで文書を作成・編集・共有できるサービスです。複数人で同じ文書を共同編集できます。
中小企業で関係する場面
議事録、社内マニュアル、提案書などを作成し、関係者が内容を確認・修正する場面で使われます。
注意点：共有相手と閲覧・編集の権限を確認することが大切です。業務文書は会社で管理するアカウントと共有ルールに沿って扱います。

FAQ よくある質問と回答

実務での意味
Frequently Asked Questionsの略で、よく寄せられる質問と、その回答をまとめたものです。
中小企業で関係する場面
ホームページでサービスの疑問に答える、社内の操作手順や問い合わせへの回答を整理する、新入社員の疑問を解消する場面などで使われます。
注意点：回答が古くならないよう、内容を確認・更新する担当者を決めておくことが大切です。社外公開用と社内用では、掲載してよい情報の範囲も異なります。

Notion AI 社内情報を活用するAI

実務での意味
Notionに組み込まれた、文章作成、要約、情報検索などを支援するAI機能です。Notion内のページなどをもとに、必要な情報を探したり整理したりできます。
中小企業で関係する場面
社内マニュアルの検索、業務メモの要約、社内文書の下書きなど、Notionに蓄積した情報を日々の業務に活用する場面で関係します。
注意点：参照できる情報はアクセス権限や設定に関係します。共有範囲を確認し、AIの回答は元の資料と照らし合わせてから利用することが大切です。

Canva AI デザイン制作を支援するAI

実務での意味
デザイン作成サービスCanvaで利用できるAI機能です。入力した指示をもとに、画像や文章の生成、デザイン案の作成などを支援します。
中小企業で関係する場面
チラシ、提案資料、SNS投稿などを作る際に、画像や文章の下書きを用意したり、デザインの案を検討したりする場面で使われます。
注意点：生成した文章や画像は、内容や利用条件を確認してから使います。利用できる機能や回数はプランなどによって異なるため、業務に必要な範囲を確認することが大切です。

Adobe Acrobat AI Assistant PDFの読解を支援するAI

実務での意味
Adobe Acrobatで、PDFなどの文書の要約や、文書の内容に関する質問への回答を支援するAI機能です。長い資料の要点や必要な情報を確認する補助として使います。
中小企業で関係する場面
取引先から届いた資料や社内報告書を読み、概要をつかんだり、確認したい事項を探したりする場面で関係します。
注意点：要約や回答だけで判断せず、元の文書の該当箇所を確認することが大切です。業務文書を扱う際は、社内ルールとサービス側のデータの取り扱いを確認します。

Windows 11 25H2 Windows 11のバージョン

実務での意味
Windows 11の機能更新で提供されるバージョンの一つです。24H2などの表記と同様に、Windows 11のどの版を使っているかを区別するために使われます。
中小企業で関係する場面
社内パソコンの更新計画、業務ソフトや周辺機器の対応確認、利用中のバージョンやサポート状況を確認する場面で関係します。
注意点：更新方法や準備は現在のバージョンによって異なります。更新前に業務ソフトや機器の対応状況を確認し、バックアップと更新後の動作確認を行うことが大切です。

TPM 暗号鍵などを保護する仕組み

実務での意味
Trusted Platform Moduleの略で、暗号化に使う鍵などを保護し、機器の安全性を支える仕組みです。パソコン内部で、認証や起動時の状態確認などに利用されます。
中小企業で関係する場面
パソコンの導入やOSの移行に向けた対応状況の確認、端末の暗号化や認証機能の利用などで関係します。
注意点：TPMの有無だけで、必要な条件を満たすとは限りません。対応バージョンや有効・無効の状態を含め、メーカーの案内を確認することが大切です。

Secure Boot 起動時のソフトウェアを確認する機能

実務での意味
セキュアブートとも呼ばれ、パソコンの起動時にソフトウェアの電子署名などを確認し、信頼できない起動用プログラムが実行されるのを防ぐ機能です。
中小企業で関係する場面
パソコンの安全性を確認する場合や、OSの移行に向けて起動方式と対応機能を調べる場面で関係します。
注意点：対応していることと、有効になっていることは別です。設定を変更する際は、利用中のOSや機器との互換性を確認し、メーカーの手順に従うことが大切です。

SSID Wi-Fiの接続先を識別する名前

実務での意味
Wi-Fiのネットワークを識別するための名前です。パソコンやスマートフォンで接続先を選ぶ画面に表示されます。
中小企業で関係する場面
社内のWi-Fiへの接続や、業務用と来客用の接続先を選ぶ場面で確認します。
注意点：SSIDは接続用のパスワードとは別のものです。名前が似た別の接続先を選ばないように、会社が案内するSSIDを確認してください。

2.4GHz Wi-Fiで使う周波数帯

実務での意味
Wi-Fiなどの無線通信で使われる周波数帯の一つです。一般に5GHz帯と比べて電波が遠くまで届きやすく、壁などの障害物の影響を受けにくい特徴があります。
中小企業で関係する場面
ルーターから離れた場所での接続や、2.4GHz帯だけに対応するプリンター・業務機器を接続する場面で関係します。
注意点：電子レンジやほかの無線機器も利用する帯域のため、電波の干渉で通信が不安定になることがあります。実際のつながりやすさは設置場所や周囲の環境で変わります。

5GHz Wi-Fiで使う周波数帯

実務での意味
Wi-Fiで使われる周波数帯の一つです。一般に2.4GHz帯と比べて家電などからの電波干渉を受けにくい一方、壁などの障害物や距離の影響を受けやすい特徴があります。
中小企業で関係する場面
パソコンやタブレットを接続する際に、2.4GHz帯とどちらを使うか選ぶ場面で関係します。
注意点：接続する機器とWi-Fi機器の両方が対応している必要があります。5GHz帯を選べば必ず速くなるわけではなく、利用場所での通信状態を確認することが大切です。

BIOS パソコン起動時の基本制御

実務での意味
パソコンの電源を入れた直後に機器の初期化や確認を行い、OSの起動につなぐ基本的なファームウェアです。現在のパソコンで使われるUEFIや、その設定画面を慣例的にBIOSと呼ぶこともあります。
中小企業で関係する場面
起動する機器の順序を確認する場合や、メーカーが案内する更新、不具合調査を行う場面で関係します。
注意点：設定変更や更新の失敗により、パソコンが起動しなくなることがあります。機種ごとのメーカー手順を確認し、変更前の設定と復旧方法を把握しておくことが大切です。

UEFI OSの起動を支える仕組み

実務での意味
従来のBIOSに代わる、機器のファームウェアとOSをつなぐための仕様です。これに対応したファームウェアが、電源投入後の機器の初期化やOSの起動を支えます。
中小企業で関係する場面
パソコンの起動方式やセキュアブートの対応状況を確認する場合、OSの導入やメーカー提供のファームウェア更新を行う場面で関係します。
注意点：UEFIに対応していても、セキュアブートが有効とは限りません。起動方式や設定を変更するとOSが起動しなくなる場合があるため、メーカーの案内と現在の設定を確認してください。

Windows セキュリティ Windowsの保護状態を確認するアプリ

実務での意味
Windowsに組み込まれた、ウイルス対策、ファイアウォール、デバイスのセキュリティなどの保護状態や設定をまとめて確認するためのアプリです。
中小企業で関係する場面
社内パソコンに警告が出たときや、ウイルス対策の動作状況、機器に備わる保護機能の状態を確認する場面で使います。
注意点：表示される項目や変更できる設定は、Windowsのバージョン、機器の対応状況、会社の管理設定などによって異なります。警告の意味を確認せずに保護機能を無効にしないでください。
Japanese Terms

カタカナ・日本語のIT用語

クラウドサービス インターネット経由で使うサービス

実務での意味
パソコンにソフトを入れたり、自社でサーバーを持ったりせず、インターネット経由で利用するサービスです。
中小企業で関係する場面
ファイル共有、メール、会計、勤怠管理、チャット、顧客管理、クラウドカレンダーなどで利用されます。
注意点：便利な一方で、アカウント管理、権限設定、退職者対応、料金体系、データの保存場所を確認しておくことが重要です。

クラウド インターネット上のサービス利用

実務での意味
自社内の機器ではなく、インターネット上のサーバーやサービスを利用する仕組みです。
中小企業で関係する場面
メール、ファイル共有、会計、勤怠、バックアップ、Web会議、顧客管理など幅広い業務で使われます。
注意点：便利な一方で、アカウント管理、権限設定、退職者対応、データ保護のルールが重要です。

サーバー サービスを提供するコンピューター

実務での意味
他のパソコンや利用者に対して、データや機能を提供するコンピューターです。
中小企業で関係する場面
ファイル共有、業務システム、Webサイト、メール、データベースなどで使われます。
注意点：サーバー停止は業務停止につながる場合があります。バックアップ、保守、障害対応の準備が重要です。

ゼロトラスト 信頼しすぎないセキュリティ

実務での意味
社内・社外を問わず、すべてのアクセスを確認しながら守るというセキュリティの考え方です。
中小企業で関係する場面
クラウド利用、在宅勤務、社外からのアクセス、端末管理、認証強化などで関係します。
注意点：難しい製品を入れることだけがゼロトラストではありません。まずはアカウント管理や多要素認証から見直すことが大切です。

ソースコード システムの中身

実務での意味
システムやソフトウェアを動かすために、プログラミング言語で書かれた元データです。
中小企業で関係する場面
システム開発、改修、保守、開発会社の変更、障害調査などで重要になります。
注意点：契約内容によって、発注者がソースコードを受け取れるか、第三者に改修を依頼できるかが変わる場合があります。

データベース 整理されたデータの保管場所

実務での意味
顧客情報、商品情報、売上情報などを整理して保存・検索できる仕組みです。
中小企業で関係する場面
販売管理、顧客管理、予約管理、在庫管理、Webシステムなど多くの業務システムで使われます。
注意点：データベースのバックアップ、アクセス権限、個人情報保護は特に重要です。

デジタル化 紙や手作業の置き換え

実務での意味
紙や手作業で行っていた業務を、パソコン、システム、クラウドサービスなどを使って効率化することです。
中小企業で関係する場面
紙の書類をPDF化する、Excelで台帳を管理する、FAXをメールに切り替える、予定表をクラウドで共有する場面などで関係します。
注意点：デジタル化はDXの第一歩ですが、単に紙をデータに置き換えるだけでは業務改善が不十分な場合があります。業務の流れもあわせて見直すことが重要です。

ドメイン インターネット上の住所名

実務での意味
ホームページやメールアドレスで使われる、会社のインターネット上の名前です。
中小企業で関係する場面
会社ホームページ、メールアドレス、サーバー移転、SSL証明書、DNS設定などで使われます。
注意点：更新忘れや管理者不明は大きなトラブルになります。契約者・管理画面・更新期限を把握しておくことが重要です。

バックアップ 万一に備えた複製

実務での意味
データが消えたり壊れたりしたときに戻せるよう、別の場所にコピーを保管しておくことです。
中小企業で関係する場面
業務データ、NAS、サーバー、パソコン、会計データ、ホームページなどで必要です。
注意点：バックアップは「取っているつもり」では不十分です。復元できるかどうかの確認も重要です。

ファイアウォール 通信の門番

実務での意味
外部からの不審な通信や、不要な通信を制御するための仕組みです。
中小企業で関係する場面
インターネット接続、サーバー公開、VPN、社内ネットワーク保護などで使われます。
注意点：必要以上に通信を許可すると危険ですが、制限しすぎると業務システムが動かない場合もあります。

フィッシングメール 偽メールによる詐欺

実務での意味
銀行、宅配業者、取引先、サービス事業者などを装い、IDやパスワードを盗もうとする偽メールです。
中小企業で関係する場面
メール利用、請求書確認、オンラインバンキング、クラウドサービスのログインなどで注意が必要です。
注意点：リンクをすぐに開かず、差出人、URL、本文の不自然さを確認する習慣が重要です。

業務フロー 仕事の流れ

実務での意味
ある業務が、誰から始まり、どの順番で処理され、どこで完了するのかを整理した仕事の流れです。
中小企業で関係する場面
受注処理、請求処理、問い合わせ対応、承認作業、在庫管理、社内申請などの見直しで重要になります。
注意点：業務フローを整理しないままITツールを導入すると、かえって作業が複雑になることがあります。導入前に現状の流れを確認することが大切です。

マルウェア 悪意のあるプログラム

実務での意味
ウイルス、スパイウェア、ランサムウェアなど、悪意を持って作られたプログラムの総称です。
中小企業で関係する場面
メール添付ファイル、偽サイト、不正広告、USBメモリ、不審なソフトのインストールなどで感染する可能性があります。
注意点：ウイルス対策ソフトだけでなく、OS更新、バックアップ、社員教育もあわせて行うことが大切です。

ランサムウェア 身代金要求型ウイルス

実務での意味
パソコンやサーバーのデータを暗号化し、復旧のために金銭を要求するマルウェアです。
中小企業で関係する場面
メール添付、VPNの脆弱性、リモート接続、不正アクセスなどをきっかけに被害が発生することがあります。
注意点：感染後の復旧は困難な場合があります。オフラインバックアップ、更新管理、多要素認証が重要です。

ルーター ネットワークの交通整理役

実務での意味
社内ネットワークとインターネットをつなぎ、通信の行き先を管理する機器です。
中小企業で関係する場面
インターネット接続、VPN、Wi-Fi、固定IP、ポート開放、ネットワーク障害対応などで関係します。
注意点：古いルーターを使い続けると、性能やセキュリティ面で問題が出る場合があります。

IT資産 会社が管理すべきIT機器・アカウント

実務での意味
会社で使っているパソコン、サーバー、ネットワーク機器、ソフトウェア、ライセンス、アカウントなどの総称です。
中小企業で関係する場面
パソコンの買い替え、ライセンス管理、退職者対応、セキュリティ対策、障害対応、ITコストの見直しなどで重要になります。
注意点：IT資産が整理されていないと、古いパソコンの放置、不要なライセンス費用、退職者アカウントの残存、セキュリティリスクにつながります。

セキュリティ対策 情報と業務を守る取り組み

実務での意味
ウイルス感染、不正アクセス、情報漏えい、データ消失などを防ぐために行う対策です。
中小企業で関係する場面
ウイルス対策ソフト、Windows Update、バックアップ、多要素認証、アクセス権限、社員教育、端末管理などが関係します。
注意点：特定の製品を入れるだけでは十分ではありません。運用ルール、更新管理、バックアップ、従業員への注意喚起を組み合わせることが重要です。

多要素認証 複数の方法で本人確認

実務での意味
パスワードだけでなく、スマートフォン認証や認証アプリなど複数の要素で本人確認する方法です。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、クラウドサービス、VPN、管理画面ログインなどで使われます。
注意点：管理者アカウントや重要サービスでは、多要素認証の設定を強くおすすめします。

二段階認証 2回確認するログイン

実務での意味
パスワード入力に加えて、SMSコードや認証アプリなどで追加確認を行うログイン方法です。
中小企業で関係する場面
メール、クラウド、SNS、銀行、管理画面、各種Webサービスのログインで使われます。
注意点：二段階認証を設定していても、確認コードを他人に教えてはいけません。偽ログイン画面にも注意が必要です。

クラウドストレージ インターネット上のファイル保管場所

実務での意味
インターネット上にファイルを保存し、パソコンやスマートフォンなどから確認・共有できるサービスです。
中小企業で関係する場面
見積書、提案資料、現場写真、社内資料、取引先との共有ファイルなどを外出先から確認したい場合に使われます。
注意点：共有リンクやアクセス権限の設定を誤ると、社外に情報が見えてしまう可能性があります。退職者アカウントや共有範囲の管理も重要です。

リモートデスクトップ 遠隔操作

実務での意味
外出先や自宅のパソコンから、会社のパソコンを遠隔操作するための仕組みです。
中小企業で関係する場面
会社PCに入っている専用ソフトを使う、社内のデータを会社PC上で確認する、在宅勤務や外出先から業務を行う場面で関係します。
注意点：インターネット上へ直接公開すると不正アクセスの危険があります。VPN、多要素認証、接続制限などを組み合わせて安全に運用することが重要です。

業務チャット 会社用の連絡ツール

実務での意味
社内外の業務連絡を、メールよりも短いやり取りで進めるためのチャットツールです。
中小企業で関係する場面
社内連絡、現場との報告、取引先とのやり取り、タスク管理、ファイル共有、ナレッジ共有などで使われます。
注意点：個人用のLINEだけで業務連絡を行うと、会社として履歴やアカウントを管理しにくくなります。利用ルールと管理方法を決めておくことが大切です。

アカウント 利用者の識別情報

実務での意味
システムやサービスを利用する人を識別するための登録情報です。一般的にはID、メールアドレス、パスワード、権限などが関係します。
中小企業で関係する場面
メール、クラウドサービス、業務チャット、パソコンログイン、管理画面、退職者対応などで管理が必要になります。
注意点：退職者アカウントの削除漏れや共有アカウントの使い回しは、不正アクセスや情報漏えいの原因になります。利用者ごとに適切に管理することが重要です。

トーク履歴 チャットの記録

実務での意味
チャットツールやメッセージアプリでやり取りした内容の記録です。送受信した文章、画像、ファイル、日時などが含まれることがあります。
中小企業で関係する場面
お客様対応の経緯確認、社内連絡の証跡、退職者からの引き継ぎ、トラブル時の確認などで重要になります。
注意点：サービスやプランによって保存期間や確認できる範囲が異なります。業務で使う場合は、どこまで履歴を残せるかを事前に確認しておくことが大切です。

ディスプレイ広告 画像・バナー広告

実務での意味
Webサイトやアプリ上に表示される画像、バナー、動画などを使った広告です。
中小企業で関係する場面
サービスの認知拡大、見込み客への接触、地域向け広告、リターゲティングなどで使われます。
注意点：検索広告より広い層に届きやすい一方で、関心の薄いユーザーにも表示される場合があります。配信先やターゲット設定の見直しが重要です。

指定URLターゲティング URLを手がかりにした広告配信

実務での意味
特定のWebページやURLをもとに、見込み客に近いユーザーへ広告を配信する考え方です。
中小企業で関係する場面
競合サイト、比較記事、業界情報ページ、見込み客が読みそうな記事などを手がかりに広告配信を考える場面で使われます。
注意点：指定するURLの選び方が成果に大きく影響します。有名サイトを指定するだけでなく、見込み客の悩みや検討段階に近いページを選ぶことが大切です。

リスティング広告 検索連動型広告

実務での意味
Googleなどで検索されたキーワードに応じて、検索結果に表示される広告です。
中小企業で関係する場面
地域名とサービス名を組み合わせた集客、今すぐ相談したい見込み客への接触、問い合わせ獲得などで使われます。
注意点：見込み度の高いユーザーに届きやすい一方で、競合が多いキーワードではクリック単価が高くなる場合があります。予算管理とキーワード選定が重要です。

リターゲティング 再アプローチ広告

実務での意味
一度自社サイトを訪れたユーザーに対して、再度広告を表示する広告手法です。
中小企業で関係する場面
資料請求前に離脱した人、サービスページを見た人、問い合わせ前の見込み客へ再度接触したい場合に使われます。
注意点：自社サイトへの訪問者が少ない場合は配信対象も限られます。また、プライバシー保護やCookie規制の影響を受ける場合があります。

システム開発 業務システムを作ること

実務での意味
会社の業務に合わせて、Webシステム、業務アプリ、管理画面、データベースなどを設計・開発することです。
中小企業で関係する場面
販売管理、顧客管理、予約管理、在庫管理、帳票出力、既存業務の効率化などで関係します。
注意点：開発会社へ任せきりにすると、仕様、進捗、権利関係、保守体制が不明確になる場合があります。契約内容と成果物の範囲を確認しておくことが重要です。

仕様書 システムの決まりごと

実務での意味
システムに必要な機能、画面、処理内容、入力項目、出力内容などを整理した資料です。
中小企業で関係する場面
開発会社との打ち合わせ、見積依頼、システム改修、開発会社変更、トラブル時の確認などで使われます。
注意点：口頭やメールで決まった内容が仕様書に反映されていないと、後から認識違いが起きやすくなります。変更履歴もあわせて残しておくことが大切です。

開発環境 開発用の作業環境

実務での意味
開発者がシステムを作成・修正・検証するために使う、パソコン、サーバー、データベース、設定ファイルなどの環境です。
中小企業で関係する場面
システム改修、開発会社の変更、不具合調査、テスト環境の構築、保守引き継ぎなどで関係します。
注意点：ソースコードがあっても開発環境を再現できなければ作業が進みません。構築手順、必要なバージョン、環境変数、初期データを整理しておくことが重要です。

デプロイ 本番環境への反映

実務での意味
開発・修正したシステムやプログラムを、本番環境や検証環境に反映して利用できる状態にする作業です。
中小企業で関係する場面
ホームページ更新、業務システムの改修、機能追加、不具合修正、サーバー移行などで関係します。
注意点：デプロイ手順が不明確だと、本番環境へ反映できない、古いファイルに戻る、障害が起きるといった問題につながります。手順書と担当範囲を確認しておくことが大切です。

リリース 本番公開

実務での意味
開発したシステムや機能を、実際に利用できる状態として公開・運用開始することです。
中小企業で関係する場面
業務システム、予約システム、ホームページ、管理画面、アプリなどを本番環境で使い始める場面で関係します。
注意点：リリース日は業務開始や告知、社内準備と関係することが多いため、遅延時の対応や確認方法を事前に決めておくことが大切です。

損害賠償 損害への補償

実務での意味
契約違反やトラブルなどによって発生した損害について、相手方に金銭などで補償を求めることです。
中小企業で関係する場面
システム開発の納期遅延、未完成、重大な不具合、データ消失、開発会社との契約トラブルなどで関係することがあります。
注意点：損害賠償を請求できるかは、契約内容、原因、証拠、損害額によって変わります。法的判断は弁護士などの専門家へ確認することが重要です。

契約書 契約内容の書面

実務での意味
発注者と受注者の間で、業務範囲、納期、費用、成果物、責任範囲などを明確にするための書面です。
中小企業で関係する場面
システム開発、保守契約、クラウド利用、ホームページ制作、ITサポート契約などで、後から内容を確認するために使われます。
注意点：見積書やメールだけで進めると、納品物や責任範囲が曖昧になることがあります。重要な案件では契約書の内容を事前に確認しておくことが大切です。

仕様変更 開発内容の変更

実務での意味
開発途中で、当初決めていた機能、画面、処理内容、納品物などを変更することです。
中小企業で関係する場面
システム開発中に追加要望が出た場合、業務内容が変わった場合、使ってみて必要な機能が増えた場合などに発生します。
注意点：仕様変更は、追加費用や納期延長につながることがあります。口頭だけで進めず、変更内容、費用、スケジュールを記録しておくことが重要です。

検収 納品物の確認

実務での意味
開発会社から納品されたシステムや成果物が、契約内容や仕様どおりにできているかを発注者側が確認することです。
中小企業で関係する場面
システム開発、ホームページ制作、業務ソフト導入、機能追加、改修作業の完了確認などで関係します。
注意点：検収条件が曖昧だと、完成したかどうかでトラブルになりやすくなります。確認項目、期限、不具合時の対応を事前に決めておくことが大切です。

要件定義書 実現したい内容の整理資料

実務での意味
システムで実現したい業務内容、必要な機能、利用者、制約条件、運用方法などを整理した資料です。
中小企業で関係する場面
システム開発の見積依頼、開発会社との打ち合わせ、仕様確認、開発範囲の整理、トラブル時の確認などで使われます。
注意点：要件定義が曖昧なまま開発を始めると、追加費用や納期遅延、認識違いにつながります。最初に業務上の目的と必要な機能を整理しておくことが重要です。

契約違反 契約内容に反する行為

実務での意味
契約で決めた内容に反する行為や、契約上の義務を果たさないことです。
中小企業で関係する場面
システム開発の納期遅延、成果物の未納品、秘密情報の無断利用、契約範囲外の利用、保守対応の不履行などで関係することがあります。
注意点：契約違反にあたるかどうかは、契約書、見積書、メール、議事録、実際のやり取りなどを含めて確認する必要があります。法的判断は専門家へ相談することが重要です。

秘密保持義務 秘密情報を守る義務

実務での意味
業務上知った相手先の情報を、許可なく第三者へ開示したり、目的外に利用したりしない義務です。
中小企業で関係する場面
システム開発、保守契約、業務委託、外部IT業者との打ち合わせ、顧客情報や業務ノウハウを共有する場面などで関係します。
注意点：秘密保持義務の範囲や期間が曖昧だと、後からトラブルになることがあります。契約前に秘密情報の扱いと目的外利用の禁止を確認しておくことが大切です。

データ構造 データの持ち方

実務での意味
システム内でデータをどのような項目や関係性で整理し、保存・利用するかという設計のことです。
中小企業で関係する場面
顧客管理、販売管理、予約管理、在庫管理、業務システム開発、既存システムからの移行などで関係します。
注意点：データ構造が不明確なまま開発や引き継ぎを進めると、改修や移行が難しくなる場合があります。設計書やデータベース定義を確認できる状態にしておくことが大切です。

中間成果物 開発途中の成果物

実務での意味
完成品として納品される前に作成される、設計書、画面案、仕様書、ソースコード、テスト資料などの途中段階の成果物です。
中小企業で関係する場面
システム開発の進捗確認、開発会社の変更、契約解除、別会社への引き継ぎ、開発内容の確認などで関係します。
注意点：中間成果物が納品対象に含まれるかどうかは契約内容によって変わります。後から引き継ぎたい場合に備えて、契約前に扱いを確認しておくことが大切です。

ライブラリ 再利用できる部品

実務での意味
システムやアプリを開発するときに利用する、あらかじめ用意されたプログラム部品や機能の集まりです。
中小企業で関係する場面
システム開発、Webサイト制作、業務システムの改修、外部サービス連携、開発会社の変更時などで関係します。
注意点：ライブラリには利用条件やライセンスがある場合があります。引き継ぎ時には、どのライブラリを使っているか、更新や保守が続けられるかを確認しておくことが大切です。

基本設計書 画面・操作の設計資料

実務での意味
要件定義で決めた内容をもとに、画面、帳票、入力項目、表示項目、操作の流れなどを具体化する資料です。
中小企業で関係する場面
業務システムの画面確認、帳票レイアウトの確認、入力項目や検索条件の確認、現場担当者による操作イメージの確認などで使われます。
注意点：この段階で確認不足があると、開発後の修正が大きくなり、費用や納期に影響することがあります。実際に使う担当者にも確認してもらうことが大切です。

詳細設計書 開発者向けの設計資料

実務での意味
基本設計の内容をさらに細かく分け、プログラムとしてどのように実装するかを整理した資料です。
中小企業で関係する場面
将来の保守、改修、開発会社の変更、データベース構造や外部連携の確認などで関係します。
注意点：発注者がすべてを理解する必要はありませんが、将来の引き継ぎを考える場合は、どのような資料が納品されるのかを確認しておくと安心です。

テスト仕様書 動作確認の資料

実務での意味
開発した機能が正しく動くかを確認するために、どの機能をどの条件でどのようにテストするかをまとめた資料です。
中小企業で関係する場面
納品前の動作確認、受入テスト、不具合確認、業務に沿った操作確認、開発会社との修正内容の共有などで使われます。
注意点：開発会社のテストだけでなく、実際に使う担当者が業務の流れに沿って確認することも重要です。

議事録 打ち合わせ記録

実務での意味
打ち合わせで話した内容、決定事項、保留事項、担当者、期限などを記録した資料です。
中小企業で関係する場面
システム開発の仕様確認、追加要望、費用や納期の確認、社内承認、開発会社との認識合わせなどで使われます。
注意点：口頭だけで進めると、後から「言った・言わない」の問題になりやすくなります。打ち合わせ後に双方で内容を確認しておくことが大切です。

課題管理表 未対応事項の一覧

実務での意味
開発中に出てきた課題、不具合、確認事項、追加要望などを一覧で管理するための資料です。
中小企業で関係する場面
画面修正、不具合対応、仕様確認、データ移行、運用ルールの確認、納品前の未対応事項の整理などで使われます。
注意点：口頭やメールだけで管理すると対応漏れが起こりやすくなります。担当者、期限、対応状況を見える化しておくことが重要です。

運用マニュアル 日常運用の手順書

実務での意味
システムを日常業務で使い続けるために、誰が、いつ、何を行うのかを整理した資料です。
中小企業で関係する場面
ログイン、データ入力、帳票出力、バックアップ確認、権限管理、担当者変更、退職者対応などで使われます。
注意点：操作説明だけでなく、日常業務としてどう運用するかを決めておかないと、担当者変更時やトラブル時に対応しにくくなります。

生成AI 文章や画像を作るAI

実務での意味
文章、画像、要約、アイデア、プログラムなどを、入力された指示に応じて生成するAIです。
中小企業で関係する場面
メール文面の作成、議事録整理、資料作成、ブログ記事作成、問い合わせ対応、情報整理などで活用されます。
注意点：入力した情報の扱い、回答の正確性、著作権、個人情報や機密情報の入力には注意が必要です。業務利用では社内ルールを決めておくことが大切です。

外部アプリ連携 他サービスとの接続

実務での意味
AIツールやクラウドサービスが、メール、カレンダー、ファイル共有、チャットなどの別サービスと接続して情報を参照・操作できるようにする仕組みです。
中小企業で関係する場面
Gmail、Google Drive、カレンダー、Slack、GitHubなどとAIツールを連携し、業務情報をもとに回答や作業を行わせる場面で関係します。
注意点：連携先の権限を広く許可しすぎると、メールやファイルなどに必要以上にアクセスできてしまう場合があります。不要な連携は削除し、定期的に確認することが大切です。

プロンプト AIへの指示文

実務での意味
AIに対して、何をしてほしいか、どのような条件で回答してほしいかを伝えるための指示文です。
中小企業で関係する場面
メール作成、文章修正、資料要約、アイデア出し、議事録整理、ブログ記事作成などで、AIに具体的な作業を依頼するときに使います。
注意点：指示が曖昧だと、期待と違う回答になることがあります。目的、条件、対象読者、出力形式を明確にすると使いやすくなります。

シャドーAI 会社未管理のAI利用

実務での意味
会社が把握していない状態で、従業員が個人判断でAIツールを業務利用している状態です。
中小企業で関係する場面
個人アカウントで業務資料を要約する、顧客情報をAIに入力する、会社未承認のAIサービスにファイルをアップロードする場面などで起こります。
注意点：情報漏えい、アカウント管理不備、誤情報利用、退職者対応漏れにつながる可能性があります。禁止だけでなく、安全に使える範囲を決めることが重要です。

情報漏えい 情報の外部流出

実務での意味
顧客情報、個人情報、社内資料、契約情報、認証情報などが、本来見られてはいけない相手に漏れてしまうことです。
中小企業で関係する場面
メール誤送信、クラウド共有設定のミス、紛失した端末、退職者アカウントの残存、AIツールへの不用意な入力などで発生する可能性があります。
注意点：一度漏れた情報を完全に回収することは困難です。アクセス権限、アカウント管理、共有設定、入力ルールを日常的に確認することが大切です。

メモリ機能 AIの記憶設定

実務での意味
AIツールが過去の会話内容や利用者の好み、よく使う前提条件などを記憶し、次回以降の回答に反映する機能です。
中小企業で関係する場面
文章のトーン、会社の方針、よく使う表現、業務の前提条件などをAIに覚えさせたい場合に関係します。
注意点：顧客情報、個人情報、未公開情報などを記憶させると、意図しない形で回答に反映される可能性があります。何を記憶させるかを管理することが重要です。

オンライン申請 インターネットで行う申請

実務での意味
紙の申請書を窓口へ持参する代わりに、インターネット上で申請内容の入力や資料送信を行う方法です。
中小企業で関係する場面
行政手続き、許可申請、補助金申請、各種届出、取引先への申請書類提出などで関係します。
注意点：オンライン申請に対応していても、本人確認、手数料納付、原本提出、許可証受け取りなどが別途必要になる場合があります。

パスワード 本人確認のための文字列

実務での意味
システムやサービスにログインする際に、利用者本人であることを確認するための文字列です。
中小企業で関係する場面
メール、クラウドサービス、電子申請、会計ソフト、業務システム、管理画面など、さまざまなログインで使われます。
注意点：短いパスワードや使い回しは危険です。重要なサービスでは、多要素認証やパスワード管理方法の見直しも必要です。

ブラウザ Webページを見るソフト

実務での意味
インターネット上のWebページやクラウドサービスを表示・操作するためのソフトです。
中小企業で関係する場面
電子申請、クラウドサービス、Webメール、管理画面、オンライン会議、業務システムの利用などで使われます。
注意点：古いブラウザを使い続けると、表示不具合やセキュリティリスクにつながる場合があります。定期的な更新が大切です。

認証情報 ログインに必要な情報

実務での意味
システムやサービスにログインしたり、本人確認したりするために使う情報です。ID、パスワード、認証コード、電子証明書などが含まれます。
中小企業で関係する場面
メール、クラウドサービス、電子申請、業務システム、管理画面、外部サービス連携などで管理が必要になります。
注意点：認証情報が漏れると、不正ログインや情報漏えいにつながる可能性があります。共有方法や保管場所を社内で決めておくことが重要です。

電子証明書 電子的な本人確認

実務での意味
インターネット上の手続きで、本人や会社であることを電子的に証明するためのデータです。
中小企業で関係する場面
e-Gov電子申請、電子署名、行政手続き、入札、各種届出などで必要になることがあります。
注意点：有効期限、利用するパソコン、保管場所、更新手順を確認しておかないと、申請時に使えず手続きが止まる場合があります。

電子署名 電子文書への署名

実務での意味
電子文書に対して、本人が作成・確認したことや、内容が改ざんされていないことを示すための仕組みです。
中小企業で関係する場面
電子契約、電子申請、行政手続き、取引書類の承認などで関係することがあります。
注意点：電子署名を使うには、電子証明書や利用サービスの設定が必要になる場合があります。誰が署名できるのか、権限管理を明確にしておくことが大切です。

セキュリティソフト 端末保護ソフト

実務での意味
パソコンやサーバーを、ウイルス、マルウェア、不審な通信などから守るためのソフトです。
中小企業で関係する場面
業務用パソコン、電子申請に使う端末、ファイル共有、メール利用、インターネット利用などで関係します。
注意点：導入するだけで安全になるわけではありません。更新状態、検知状況、業務システムへの影響、管理対象端末の把握も必要です。

ネットワーク 機器同士の接続

実務での意味
パソコン、スマートフォン、プリンター、サーバーなどの機器をつなぎ、データをやり取りできるようにする仕組みです。
中小企業で関係する場面
インターネット接続、社内共有フォルダ、複合機、NAS、業務ソフト、Wi-Fi、クラウドサービスの利用などで関係します。
注意点：ネットワーク構成や機器情報が整理されていないと、トラブル時に原因の切り分けに時間がかかります。ルーター、配線、Wi-Fi、IPアドレスなどの管理が大切です。

共有フォルダ 社内ファイル共有

実務での意味
複数のパソコンや利用者が、同じファイルを保存・確認できるようにしたフォルダです。
中小企業で関係する場面
見積書、請求書、図面、現場写真、社内資料、顧客情報などを事務所内や社内メンバーで共有する場面で使われます。
注意点：アクセス権限や保存ルールを決めないまま使うと、必要なファイルが見つからない、最新版が分からない、退職者がアクセスできるといった問題につながります。

複合機 印刷・スキャン機器

実務での意味
印刷、コピー、スキャン、FAXなど複数の機能をまとめて利用できる事務機器です。
中小企業で関係する場面
見積書や請求書の印刷、図面の出力、申請書類のスキャン、紙資料の電子化、FAX送受信などで使われます。
注意点：ネットワーク設定、スキャン保存先、メール送信設定、アドレス帳、認証情報などが分からないと、トラブル時の復旧に時間がかかることがあります。

IT顧問 継続的なIT相談先

実務での意味
会社のIT環境を継続的に把握し、日常的なIT相談、トラブル対応、機器管理、セキュリティ対策などを支援する外部の相談先です。
中小企業で関係する場面
社内に専任のIT担当者がいない場合や、管理職・総務担当者にIT相談が集中している場合に関係します。
注意点：単発の修理業者とは役割が異なります。どこまで相談できるのか、訪問対応、緊急時対応、月額費用、支援範囲を事前に確認することが大切です。

属人化 特定の人に依存した運用

実務での意味
業務の手順、設定内容、判断基準などが特定の人だけに集中し、その人がいないと対応できない状態です。
中小企業で関係する場面
パソコン設定、ネットワーク管理、業務ソフトの運用、トラブル対応、取引先とのやり取りなどで起こりやすくなります。
注意点：属人化した状態を放置すると、担当者の不在・退職・異動時に業務が止まる可能性があります。記録、共有、相談先の明確化が重要です。

オンプレミス型 自社管理のサーバー方式

実務での意味
サーバーやNASなどの機器を、自社内や事務所内に設置して運用する方式です。
中小企業で関係する場面
社内ファイル共有、業務システム、販売管理、会計ソフト、図面や写真データの保管などで関係します。
注意点：自社で管理しやすい一方で、機器故障、バックアップ、停電対策、セキュリティ更新などの管理負担が発生します。

クラウド型 インターネット経由の利用方式

実務での意味
自社内にサーバー機器を置かず、インターネット上のサービスとしてシステムやデータを利用する方式です。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、クラウド会計、クラウドストレージ、顧客管理サービスなどを利用する場面で関係します。
注意点：サービス側に任せられる部分は多いですが、アカウント管理、権限設定、多要素認証、共有リンクの管理は自社側でも必要です。

ハイブリッド型 社内環境とクラウドの併用

実務での意味
オンプレミス型とクラウド型を組み合わせ、業務内容に応じて社内環境とクラウドを使い分ける方式です。
中小企業で関係する場面
既存の社内NASや業務システムを残しながら、メール、ファイル共有、バックアップなど一部をクラウド化する場面で関係します。
注意点：保存場所や運用ルールを決めないまま使うと、データの分散、二重管理、権限管理の複雑化につながります。

サイバーセキュリティ 情報とシステムを守る対策

実務での意味
パソコン、ネットワーク、サーバー、クラウドサービスなどを、攻撃や不正アクセス、情報漏えいから守るための取り組みです。
中小企業で関係する場面
メール、Webサイト、社内ネットワーク、クラウド、バックアップ、アカウント管理など幅広い場面で関係します。
注意点：製品導入だけでなく、更新管理、バックアップ、パスワード管理、従業員への注意喚起を継続することが大切です。

脆弱性 セキュリティ上の弱点

実務での意味
OSやソフトウェア、機器設定などにある、攻撃に悪用される可能性のある弱点です。
中小企業で関係する場面
Windows、業務ソフト、VPN機器、NAS、WordPress、ルーターなどの更新や設定見直しで関係します。
注意点：公開された脆弱性を放置すると、不正アクセスやランサムウェア被害につながる可能性があります。対象機器を把握し、計画的に更新することが重要です。

パッチ 修正プログラム

実務での意味
ソフトウェアやOSの不具合、セキュリティ上の弱点を修正するために提供される更新プログラムです。
中小企業で関係する場面
Windows Update、Office、ブラウザ、業務ソフト、ルーターやNASのファームウェア更新などで関係します。
注意点：パッチを長期間適用しないとリスクが高まりますが、業務ソフトへの影響が出る場合もあります。バックアップと動作確認を行いながら適用することが大切です。

クラウドリパトリエーション クラウド利用の見直し

実務での意味
クラウドへ移したシステムやデータの一部を、費用、性能、セキュリティ、運用管理などの理由でオンプレミスや専用環境へ戻すことです。
中小企業で関係する場面
クラウド費用が高くなった場合、大容量データを社内で扱いたい場合、特定の業務システムや重要データを社内管理に戻したい場合などで関係します。
注意点：クラウドをやめることが目的ではありません。移行手順、バックアップ、運用体制、保守範囲を確認し、自社に合った管理方法を選ぶことが大切です。

アプリ権限 アプリに許可する範囲

実務での意味
スマートフォンのアプリが、カメラ、マイク、連絡先、位置情報、写真などへアクセスできる範囲を決める設定です。
中小企業で関係する場面
業務用スマートフォン、現場写真アプリ、地図アプリ、チャットアプリ、勤怠アプリなどを使う場面で関係します。
注意点：不要な権限を許可したままにすると、情報漏えいやプライバシー上のリスクにつながる場合があります。定期的に権限を確認することが大切です。

位置情報 端末の場所情報

実務での意味
スマートフォンやパソコンなどの端末が、現在地や移動履歴などをアプリやサービスへ提供するための情報です。
中小企業で関係する場面
地図アプリ、配送や訪問管理、勤怠管理、現場写真、紛失端末の探索などで利用されることがあります。
注意点：位置情報は従業員の行動や訪問先に関係する情報でもあります。業務上必要な範囲に限定し、利用目的と管理方法を決めておくことが重要です。

セキュリティアップデート 安全性を保つ更新

実務での意味
OS、アプリ、端末などに見つかった脆弱性や不具合を修正し、安全性を高めるための更新です。
中小企業で関係する場面
パソコン、スマートフォン、サーバー、ルーター、業務ソフト、ブラウザなどの管理で関係します。
注意点：更新を長期間行わない端末は、不正アクセスやマルウェア感染のリスクが高くなります。業務で使う端末は、更新期限やサポート状況も確認しておくことが大切です。

業務用アカウント 会社管理の利用者アカウント

実務での意味
会社の業務で利用するために作成・管理するアカウントです。個人用アカウントとは分けて運用することが基本です。
中小企業で関係する場面
メール、クラウドサービス、スマートフォン、業務チャット、管理画面、ファイル共有などで利用されます。
注意点：個人アカウントを業務に使い続けると、退職時の引き継ぎやデータ管理が難しくなります。会社として作成、停止、権限変更できる状態にしておくことが重要です。

提供元不明のアプリ 公式ストア外のアプリ

実務での意味
Google Playなどの公式ストア以外から入手し、手動でインストールするアプリを指します。
中小企業で関係する場面
業務用スマートフォンで専用アプリを入れる場合や、従業員が個人判断でアプリを追加する場面などで関係します。
注意点：不正アプリやマルウェアが混ざるリスクがあります。業務用端末では原則として許可せず、必要な場合は提供元、目的、管理方法を確認することが大切です。

画面設計 画面の構成設計

実務での意味
システムやアプリの画面について、表示する項目、ボタン、入力欄、操作の流れなどを整理する設計作業です。
中小企業で関係する場面
業務システム開発、予約管理、顧客管理、管理画面、帳票入力画面などで、実際に使う担当者が操作しやすいかを確認する場面で関係します。
注意点：画面の見た目だけでなく、入力ミスを防げるか、必要な情報が確認しやすいか、業務の流れに合っているかを確認することが大切です。

再委託 外部への業務委託

実務での意味
発注した業務の一部または全部を、受注した会社がさらに別の会社や個人へ委託することです。
中小企業で関係する場面
システム開発、保守、Web制作、クラウド設定、セキュリティ対応などで、実際に作業する会社や担当者を確認する場面で関係します。
注意点：再委託自体が悪いわけではありませんが、責任範囲、秘密保持、連絡体制、成果物の権利、トラブル時の対応を契約前に確認しておくことが重要です。

チャットAI 対話型AI

実務での意味
利用者が文章で質問や依頼を入力し、それに対してAIが文章で回答する対話型のAIサービスです。
中小企業で関係する場面
メール文面の作成、文章の要約、議事録整理、アイデア出し、社内文書の下書きなどで活用されます。
注意点：回答が必ず正しいとは限りません。業務で使う場合は、機密情報を入力しないことと、出力内容を人が確認することが大切です。

コードエディタ コード編集ソフト

実務での意味
プログラム、HTML、CSS、設定ファイルなどを編集しやすくするためのソフトです。
中小企業で関係する場面
ホームページ修正、業務システムの確認、社内ツール開発、外部開発会社から受け取ったファイルの確認などで関係します。
注意点：見慣れないファイルを直接編集すると、ホームページやシステムが動かなくなる場合があります。変更前のバックアップと確認環境が重要です。

プロジェクト 作業のまとまり

実務での意味
目的、期限、関係者、作業範囲を決めて進める一まとまりの業務や開発作業です。
中小企業で関係する場面
システム開発、ホームページ制作、業務改善、クラウド導入、AI活用、複数ファイルを扱う作業などで関係します。
注意点：目的や範囲が曖昧なまま進めると、作業漏れ、追加費用、納期遅延につながります。担当者、成果物、確認方法を整理しておくことが大切です。

コマンド 処理を実行する命令

実務での意味
パソコン、サーバー、開発ツールなどに対して、特定の処理を実行させるための命令です。
中小企業で関係する場面
システム開発、サーバー管理、バックアップ確認、ソフトのインストール、ログ確認、トラブル対応などで使われることがあります。
注意点：コマンドによってはファイル削除や設定変更など重大な影響が出る場合があります。意味が分からないコマンドを本番環境で実行しないことが重要です。

リファクタリング コードの整理

実務での意味
システムの動作を大きく変えずに、ソースコードを読みやすく、修正しやすい状態へ整理する作業です。
中小企業で関係する場面
古いシステムの保守、開発会社の変更、機能追加前の整理、不具合を起こしにくくするための改善などで関係します。
注意点：見た目の機能が変わらないため効果が分かりにくい一方で、将来の保守性に影響します。作業範囲、費用、テスト内容を確認しておくことが大切です。

本番環境 実際に使う環境

実務での意味
社内担当者やお客様が実際に利用している、稼働中のシステムやWebサイトの環境です。
中小企業で関係する場面
業務システム、予約システム、会社ホームページ、データベース、サーバー、クラウドサービスなどで関係します。
注意点：本番環境を直接変更すると、業務停止やデータ破損につながる場合があります。事前のバックアップ、検証環境での確認、作業時間の調整が重要です。

AI翻訳 AIによる翻訳支援

実務での意味
AIを使って、文章や文書を別の言語へ翻訳する仕組みです。従来の機械翻訳より自然な表現になりやすいことがあります。
中小企業で関係する場面
海外取引先とのメール、英文資料の確認、Webサイトの多言語対応、外国語の問い合わせ対応などで活用されます。
注意点：専門用語、契約条件、業界特有の表現は誤訳される場合があります。重要な内容は、原文と照らし合わせて確認することが大切です。

用語集 訳語の統一ルール

実務での意味
会社名、商品名、専門用語などについて、どの言葉をどの訳語にするかを整理した一覧です。
中小企業で関係する場面
製品資料、Webサイト、マニュアル、取引先向け文書などで、表記や訳語を統一したい場合に使われます。
注意点：用語集を整備しても、文脈によって適切な訳語が変わる場合があります。重要な文書では全体の意味も確認することが大切です。

文書翻訳 ファイル単位の翻訳

実務での意味
Word、PDF、PowerPoint、Excelなどの文書ファイルを、ファイル形式を保ちながら翻訳する機能や作業です。
中小企業で関係する場面
海外向け資料、マニュアル、見積資料、契約関連資料、社内資料などをまとめて翻訳したい場合に関係します。
注意点：レイアウトが崩れる場合や、画像内の文字、表、専門用語が正しく翻訳されない場合があります。提出前に表示と内容を確認することが重要です。

機密情報 社外に出せない重要情報

実務での意味
社内資料、取引条件、顧客情報、未公開の計画、技術情報など、外部に漏れると問題になる重要な情報です。
中小企業で関係する場面
AIサービス、翻訳サービス、クラウドストレージ、外部業者との共有、メール送信などで扱い方を決めておく必要があります。
注意点：便利な外部サービスでも、機密情報をそのまま入力してよいとは限りません。社内ルール、契約条件、入力してよい情報の範囲を確認することが重要です。

個人情報 個人を識別できる情報

実務での意味
氏名、住所、電話番号、メールアドレス、顧客情報、従業員情報など、特定の個人を識別できる情報です。
中小企業で関係する場面
顧客管理、従業員管理、問い合わせ対応、クラウドサービス利用、AIや翻訳サービスへの入力などで関係します。
注意点：個人情報を外部サービスに入力する場合は、利用目的、保存場所、第三者提供、社内ルールを確認することが大切です。不要な入力は避ける必要があります。

ITコスト削減 IT費用の見直し

実務での意味
パソコン、クラウドサービス、ネットワーク、保守契約などのIT費用と運用を見直し、不要な支出や作業の無駄を減らすことです。
中小企業で関係する場面
使っていないライセンス、重複契約、機器購入、複合機、バックアップ、セキュリティ対策などを整理する場面で関係します。
注意点：単に安くすることだけを目的にすると、必要なバックアップやセキュリティ対策まで削ってしまう場合があります。業務に必要なものを残しながら見直すことが大切です。

アクセス権限 利用範囲の管理

実務での意味
ファイル、フォルダ、システム、クラウドサービスなどに対して、誰がどこまで閲覧・編集・管理できるかを決める設定です。
中小企業で関係する場面
共有フォルダ、NAS、クラウドストレージ、業務ソフト、退職者対応、外部業者とのファイル共有などで関係します。
注意点：権限を広く設定しすぎると、情報漏えいや誤操作につながる場合があります。担当者変更や退職時には、不要な権限を残さないように確認することが重要です。

AI活用 AIによる業務効率化

実務での意味
生成AIやAIツールを使って、文章作成、要約、資料作成、情報整理などの作業を効率化する取り組みです。
中小企業で関係する場面
メール文面、議事録、社内マニュアル、提案書、報告書、ホームページ記事の下書きなどを作成する場面で活用されます。
注意点：顧客情報、個人情報、契約内容、機密情報を不用意に入力しないことが重要です。出力内容は必ず人が確認してから利用する必要があります。

AIツール AIを使う業務支援ツール

実務での意味
文章作成、要約、情報整理、画像作成、議事録整理などをAIで支援するためのサービスやソフトです。
中小企業で関係する場面
メール文面、社内文書、資料作成、問い合わせ対応、ブログ記事作成、業務手順の整理などで活用されます。
注意点：便利な一方で、入力する情報の扱いや出力内容の確認が重要です。業務利用では、使ってよいツールと入力してよい情報を決めておくことが大切です。

業務効率化 作業時間の削減

実務での意味
日常業務の手間や重複作業を減らし、同じ仕事をより少ない時間や負担で進められるようにする取り組みです。
中小企業で関係する場面
メール作成、資料整理、請求処理、情報共有、社内マニュアル作成、問い合わせ対応、IT管理などで関係します。
注意点：ツールを導入するだけでは十分な効果が出ない場合があります。先に業務の流れや担当範囲を整理し、無駄な作業を見直すことが重要です。

AIアシスタント 業務相談を支援するAI

実務での意味
文章作成、要約、調査、アイデア出しなどを、対話形式で手伝うAIサービスや機能です。
中小企業で関係する場面
メール文面、社内文書、資料作成、FAQ、業務手順の整理など、日常業務の下書きや相談で活用されます。
注意点：AIの回答は最終判断ではありません。事実確認、社内方針、顧客情報や機密情報の扱いは人が確認することが大切です。

カスタム指示 AIへの事前ルール

実務での意味
AIに対して、回答の方針、文章のトーン、出力形式、守ってほしい条件などをあらかじめ設定しておく指示です。
中小企業で関係する場面
ブログ記事、メール文面、社内マニュアル、FAQ作成などで、会社として表現や確認手順をそろえたい場合に関係します。
注意点：指示を設定しても、AIが必ず完全に従うとは限りません。重要な文章や外部公開前の内容は人が確認することが大切です。

IT管理 IT運用の整理

実務での意味
会社で使うパソコン、ネットワーク、アカウント、セキュリティ、バックアップなどを、業務に支障が出ないように管理することです。
中小企業で関係する場面
パソコンの状態確認、メールやクラウドサービスの管理、ネットワーク機器の確認、トラブル対応、セキュリティ対策などで関係します。
注意点：問題が起きたときだけ対応する形では、原因特定や復旧に時間がかかることがあります。日頃から管理項目と相談先を整理しておくことが大切です。

IT担当者 社内のIT対応役

実務での意味
社内のパソコン、ネットワーク、アカウント、業務システムなどについて、確認や相談対応を行う担当者です。
中小企業で関係する場面
専任担当者がいない場合は、総務担当者、経理担当者、管理職、社長自身がIT対応を兼任することがあります。
注意点：特定の人だけに対応が集中すると、担当者不在時や退職時に設定内容が分からなくなる場合があります。記録と外部相談先の整備も重要です。

パソコン管理 端末状態の管理

実務での意味
会社で使うパソコンについて、利用者、状態、更新状況、保証期間、セキュリティソフトなどを把握しておくことです。
中小企業で関係する場面
パソコンの買い替え、動作不良の確認、Windows Updateの管理、故障時の対応、退職者からの返却確認などで関係します。
注意点：誰がどのパソコンを使っているか分からない状態では、故障、紛失、更新漏れ、セキュリティリスクに気づきにくくなります。

ネットワーク管理 社内接続の管理

実務での意味
社内のルーター、Wi-Fi、LAN配線、NAS、プリンター、複合機などの接続状態や設定情報を管理することです。
中小企業で関係する場面
インターネット接続、共有フォルダ、複合機の印刷やスキャン、業務システム、クラウドサービス利用などで関係します。
注意点：機器の設置場所や管理画面のログイン情報が分からないと、トラブル時の復旧に時間がかかります。構成図や設定情報の整理が大切です。

アカウント管理 利用者と権限の管理

実務での意味
メール、クラウドサービス、業務システムなどの利用者アカウントを作成、変更、削除し、権限を適切に管理することです。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、業務チャット、クラウドストレージ、退職者アカウントの削除などで関係します。
注意点：退職者アカウントの削除漏れや管理者権限の不明確化は、不正アクセスや情報漏えいにつながる場合があります。

管理者権限 管理操作の権限

実務での意味
システムやクラウドサービスで、利用者の追加、設定変更、権限変更、削除などの管理操作を行える強い権限です。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、業務システム、ルーター管理画面、Webサイト管理画面などで関係します。
注意点：管理者権限を持つ人が不明な状態や、退職者に権限が残っている状態は危険です。誰が管理できるのかを定期的に確認することが重要です。

IT資産管理 IT情報の棚卸し

実務での意味
会社で使っているパソコン、ネットワーク機器、ソフトウェア、ライセンス、アカウントなどを一覧化し、状態を管理することです。
中小企業で関係する場面
パソコンの買い替え、ライセンス更新、退職者対応、セキュリティ対策、ITコストの見直し、トラブル対応などで関係します。
注意点：IT資産管理ができていないと、古い機器や不要な契約、使われていないアカウントを見落としやすくなります。定期的な見直しが大切です。

会計ソフト 経理・会計の管理ソフト

実務での意味
取引、経費、売上、仕訳などを入力・集計し、帳簿や決算に必要なデータを管理するためのソフトです。
中小企業で関係する場面
日々の経費入力、請求や入金の確認、税理士とのデータ共有、試算表や決算資料の作成などで使われます。
注意点：製品によって入力項目やCSV形式が異なります。データを取り込む場合は、税理士やソフトの仕様を確認しておくことが大切です。

CSV取込 データの一括登録

実務での意味
CSVファイルにまとめたデータを、会計ソフトや業務システムへ一括で登録する機能です。
中小企業で関係する場面
経費、売上、顧客、商品などのデータを手入力せず、Excelなどで整えてまとめて登録する場面で使われます。
注意点：列の並び、必須項目、日付や金額の形式が合わないとエラーになる場合があります。取込前にバックアップと内容確認を行うことが大切です。

画像入力 画像をAIに読み込ませる機能

実務での意味
写真や画像ファイルをAIツールへ送り、写っている文字や内容を読み取らせて処理する機能です。
中小企業で関係する場面
レシートや領収書の読取、書類の要約、現場写真の確認、画像内の文字抽出などで活用されます。
注意点：画像に個人情報や機密情報が含まれていないか確認し、読み取った内容も必ず人が確認することが重要です。

文字コード 文字データの表現方式

実務での意味
パソコンやソフトが文字をデータとして扱うための決まりです。UTF-8やShift_JISなど複数の方式があります。
中小企業で関係する場面
CSVファイルの保存、会計ソフトへのデータ取込、Excelでのファイル確認、システム間のデータ受け渡しなどで関係します。
注意点：保存時と読込時の文字コードが合わないと、文字化けや取込エラーが起こる場合があります。利用するソフトの指定を確認することが大切です。

マスキング 重要情報の伏せ字処理

実務での意味
個人情報や機密情報の一部を黒塗り、伏せ字、置き換えなどで見えない状態にする処理です。
中小企業で関係する場面
レシート、領収書、契約書、顧客資料などをAIツールや外部業者へ渡す前に、不要な情報を隠す場面で使われます。
注意点：見た目だけを隠しても元データが残る方法があります。復元できない形で処理されているか確認し、原本の保管場所も適切に管理することが重要です。

共有メールボックス 複数人で使う共通メール

実務での意味
問い合わせ用や代表窓口などのメールアドレスを、複数の担当者で確認・返信できるようにするメールボックスです。個人のパスワードを共有せず、利用者ごとにアクセス権限を設定して使います。
中小企業で関係する場面
代表メール、問い合わせ受付、受発注、採用窓口、サポート対応などを複数人で担当する場合や、退職者のメールを後任者へ引き継ぐ場合に使われます。
注意点：誰が閲覧・送信できるかを明確にし、退職者や異動者のアクセス権限は速やかに削除する必要があります。送信済みメールや対応状況を共有できる運用も重要です。

管理者パスワード 管理操作用の重要なパスワード

実務での意味
システムやクラウドサービス、ネットワーク機器などの管理画面へログインし、設定変更や利用者管理を行うために使う重要なパスワードです。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、ルーター、NAS、サーバー、Webサイト管理画面などの管理者ログインで関係します。
注意点：個人だけが知っている状態にすると、退職や不在時に管理できなくなる可能性があります。保管場所、更新手順、共有範囲を会社として整理しておくことが重要です。

管理者アカウント 管理操作を行う利用者

実務での意味
システムやクラウドサービスで、利用者追加、権限変更、設定変更などの管理操作を行うためのアカウントです。
中小企業で関係する場面
Microsoft 365、Google Workspace、業務システム、サーバー、NAS、ルーター、Webサイト管理画面などで関係します。
注意点：管理者アカウントが一人だけに集中していたり、退職者に残っていたりすると危険です。複数管理者の用意、多要素認証、利用者の定期確認が重要です。

パスワード管理サービス 認証情報の保管・共有

実務での意味
ID、パスワード、管理画面のログイン情報などを、安全に保管・共有するためのクラウドサービスやソフトです。
中小企業で関係する場面
会社で使うクラウドサービス、ドメイン、サーバー、ルーター、Webサイト、業務システムなどの認証情報を管理する場面で関係します。
注意点：マスターパスワードを失うと利用できなくなる場合があります。権限設定、退職者のアクセス削除、多要素認証、緊急時の復旧方法を確認しておくことが大切です。

コーディング コードを書く作業

実務での意味
プログラミング言語などの決まりに従って、コンピューターへの指示やWebページの構造・見た目をコードとして記述する作業です。
中小企業で関係する場面
業務を自動化するプログラムの作成、Webページの制作・修正、社内ツールの改修などで関係します。
注意点：コードを書くだけで完成とは限りません。意図した動作や表示になるかを確認し、既存の仕組みを変更する前にはバックアップを取ることが大切です。

スクリーンショット 画面を画像で保存

実務での意味
パソコンやスマートフォンに表示されている画面の全体または一部を、画像として記録したものです。画面キャプチャとも呼ばれます。
中小企業で関係する場面
エラー画面をIT担当者へ伝える、操作マニュアルを作る、設定内容を記録する、AIに画面を見せて相談する場面などで使われます。
注意点：画面に個人情報、顧客情報、パスワードなどが写っていないか確認し、共有前に不要な部分を切り取るか、情報を隠すことが大切です。

パスワードリスト型攻撃 流出した認証情報の悪用

実務での意味
他のサービスなどから流出したIDとパスワードの組み合わせを使い、別のサービスへのログインを試す攻撃です。同じパスワードを使い回していると、被害が広がる原因になります。
中小企業で関係する場面
業務メール、クラウドサービス、ネットショップ、会社の管理画面などで、サービスごとのパスワード管理を見直す場面に関係します。
注意点：サービスごとに異なるパスワードを設定し、多要素認証も併用することが大切です。漏えいが分かった場合は、同じパスワードを使っている他のサービスも確認します。

共有アカウント 複数人で使う共通アカウント

実務での意味
複数の人が共通のIDやログイン情報を使って利用するアカウントです。利用者ごとに個別のアカウントを作る運用とは異なり、誰が操作したかを把握しにくくなる場合があります。
中小企業で関係する場面
社内で共通利用する業務システムや管理画面などで、利用者の把握、認証情報の共有、担当者交代の管理が必要になる場面に関係します。
注意点：個別アカウントと権限設定で運用できるかを先に確認します。共有が必要な場合は、利用者と管理責任者を明確にし、異動・退職時にはアクセスの見直しやパスワード変更を行います。

保管庫（Vault） 認証情報の整理・共有単位

実務での意味
パスワード管理サービスで、パスワードやログイン情報などをまとめて保管するための入れ物です。1Passwordでは、情報を整理し、保管庫ごとに利用者のアクセスを管理する単位として使います。
中小企業で関係する場面
個人で使う情報と会社で共有する情報を分けたり、部署・業務・役割ごとに認証情報の共有範囲を整理したりする場面で関係します。
注意点：共有先を誤ると、必要のない人にも情報を見せてしまう可能性があります。保存先とアクセス権限を確認し、異動・退職時には共有設定を見直すことが大切です。

パスキー パスワードに代わるログイン用の認証情報

実務での意味
パスワードに代わってログインに使う、暗号技術に基づいた認証情報です。対応する端末で指紋・顔認証やPINなどによる確認を行い、パスワードを入力せずにログインできます。
中小企業で関係する場面
対応する業務サービスやクラウドサービスで、パスワード入力の手間を減らし、偽のログイン画面で情報を盗まれるフィッシングへの対策を進める場面に関係します。
注意点：利用にはサービスや端末側の対応が必要です。保存先や同期の仕組み、端末を紛失・交換した場合の復旧方法を確認してから運用します。

サポート詐欺 偽の警告を使った詐欺

実務での意味
パソコンの画面などに偽のウイルス警告や故障の案内を表示し、サポート窓口を装う相手への電話や支払いに誘導する詐欺です。遠隔操作ソフトの導入や操作の許可を求められることもあります。
中小企業で関係する場面
業務中のWeb閲覧で警告画面が突然表示され、修理費用の支払いや遠隔操作を求められる場面で関係します。社員が慌てず相談できる連絡先や対応手順を決めておくことが役立ちます。
注意点：警告に表示された番号へ電話したり、相手の指示でソフトを入れたりせず、社内の担当者や信頼できる相談先に確認します。実在する企業名やロゴが表示されていても、本物とは限りません。

ネットバンキング インターネットで使う銀行サービス

実務での意味
インターネットを通じて、銀行口座の残高照会、入出金明細の確認、振込などを行うサービスです。インターネットバンキングとも呼ばれ、パソコンやスマートフォンなどから利用します。
中小企業で関係する場面
取引先への支払い、給与振込、入金確認などで利用します。会社で使う場合は、操作する担当者や振込を承認する担当者、利用できる機能の範囲を整理しておくことが重要です。
注意点：偽のログイン画面や認証情報の悪用による不正送金に注意が必要です。銀行が案内する正規の方法でアクセスし、認証情報の管理や利用者・権限の見直しを行います。

トレンドマイクロ ID プロテクション 個人情報の流出監視・プライバシー保護

実務での意味
トレンドマイクロが提供する、個人情報の流出監視やWeb閲覧時のプライバシー保護を支援するサービスです。パスワード管理や、登録した個人情報がインターネットやダークウェブへ流出していないかを監視する機能があります。
中小企業で関係する場面
業務で使うメールアドレスなどの流出リスクを確認したり、個人情報の監視とパスワード管理の役割を整理したりする場面で関係します。
注意点：すべての情報流出を検知できるわけではありません。導入前に利用条件や監視対象を確認し、通知を受けた場合の確認・対応方法を決めておくことが大切です。

ダークウェブ 専用のソフトなどで接続するWeb領域

実務での意味
通常の検索エンジンでは見つからず、専用のソフトや設定を使って接続するWebサイトなどの領域です。匿名性を重視した用途がある一方、盗まれた個人情報や認証情報の売買に悪用されることもあります。
中小企業で関係する場面
会社のメールアドレスやパスワードなどの流出リスクを理解する場合や、情報漏えい監視サービスからの通知を確認する場面で関係します。
注意点：検索結果に出ないページがすべてダークウェブというわけではありません。流出が疑われる場合は、対象アカウントのパスワード変更や不審なログインの確認など、被害を抑える対応が必要です。

アンチトラッキング Web閲覧時の追跡を抑える機能

実務での意味
Webサイトや広告サービスなどによる、閲覧履歴や利用者の行動の追跡を抑えるための機能や対策です。追跡に使われるCookieや通信などを制限し、プライバシーの保護を支援します。
中小企業で関係する場面
業務用ブラウザやセキュリティサービスのプライバシー設定を確認し、Web閲覧時に収集される情報を抑えたい場面で関係します。
注意点：対応する追跡方法や制限の範囲は、製品や設定によって異なります。完全な匿名化を保証するものではないため、業務で必要なWebサイトの動作も確認して利用します。

プロンプトチェーン AIへの指示を段階的につなぐ方法

実務での意味
AIに依頼する作業を複数の工程に分け、前の工程の出力を次の工程への入力として渡しながら、順番に処理を進める方法です。
中小企業で関係する場面
資料から要点を抽出して報告書の下書きを作る、記事の構成案を確認してから本文を作るなど、前の工程の結果を使って次の作業を進める場面で関係します。
注意点：前の工程に誤りがあると、後の工程にも引き継がれることがあります。各工程の目的、受け渡す情報、出力形式を決め、途中の結果も確認することが大切です。

同期 複数の場所に変更を反映する仕組み

実務での意味
ファイルなどの変更を別の端末や保存先へ反映し、内容をそろえる仕組みです。反映する方向や対象は、サービスや設定によって異なります。
中小企業で関係する場面
クラウドストレージを使って会社と外出先のパソコンで同じファイルを扱う場合や、複数端末のデータをそろえる場面で関係します。
注意点：誤った上書きや削除も同期先へ反映される場合があります。過去のデータを残すバックアップとは役割が異なるため、復元方法を別途確認することが大切です。

バージョン履歴 ファイルの過去の状態を残す機能

実務での意味
ファイルの変更前の状態を履歴として保存し、過去の内容を確認したり戻したりするための機能です。
中小企業で関係する場面
資料を誤って上書きしたとき、共同作業で変更前の内容を確認したいとき、以前の版に戻したいときなどに関係します。
注意点：履歴の保存期間、保存される版の数、復元方法はサービスやファイル形式、契約プランなどで異なります。必要な履歴が残る条件を確認し、別の場所へのバックアップも検討します。

ミスアライメント AIと人間の意図のずれ

実務での意味
AIの振る舞いや行動が、人間の意図、目標、指示、守るべき価値観などと一致しないことです。依頼を達成しようとする過程で、許可されていない操作を行う場合などが含まれます。
中小企業で関係する場面
AIに資料作成、情報収集、ファイル編集、外部サービスの操作などを任せる際に、目的だけでなく、実行してよい範囲や承認が必要な操作を決める場面で関係します。
注意点：AIが出した結果だけでなく、途中で行った操作にも確認が必要です。重要な変更や外部送信の前には人が確認できる手順を設けます。

最小権限 業務に必要な範囲だけを許可

実務での意味
利用者やアプリ、システムに与える権限を、担当する業務に必要な最小限の範囲に絞る考え方です。最小権限の原則とも呼ばれます。
中小企業で関係する場面
共有フォルダの閲覧・編集権限、業務システムの管理権限、AIエージェントに許可する操作などを決める場面で関係します。
注意点：便利さだけを理由に広い権限を与えると、誤操作や不正利用による影響が広がる可能性があります。担当業務の変更や退職時には権限を見直します。

ログ 操作や動作の記録

実務での意味
システムやアプリ、機器で起きた出来事を記録したものです。ログイン、ファイル操作、通信、エラーなどの日時や内容が、記録の種類に応じて残されます。
中小企業で関係する場面
パソコンやネットワークの不具合を調べるとき、不審なアクセスを確認するとき、AIや利用者が行った操作を後から確認するときなどに使います。
注意点：記録される内容や保存期間は、機器やサービス、設定によって異なります。必要な記録が残る設定を確認し、個人情報などを含むログの閲覧権限も管理します。

共有ドライブ 組織で所有するファイル保管場所

実務での意味
Google Workspaceで、チームや組織がファイルを保存・共有するためのGoogle Driveの機能です。保存したファイルは個人ではなく組織で所有し、メンバーが退職しても共有ドライブ内に残ります。
中小企業で関係する場面
部署の資料や顧客ごとの書類を会社の管理下で保管する場合や、担当者の異動・退職後も業務ファイルを引き継ぎたい場合に使われます。
注意点：個人のマイドライブ内のフォルダを共有する方法とは、ファイルの所有者や管理の仕組みが異なります。利用できる条件を確認し、メンバーの閲覧・編集権限と社外への共有範囲を決めておきます。

クローラー Webページを巡回するプログラム

実務での意味
Webサイトを自動的に巡回し、ページの文章や画像などの情報を取得するプログラムです。検索エンジンは、クローラーが集めた情報を検索結果に利用します。
中小企業で関係する場面
自社サイトの新しいページや更新内容を検索サービスに見つけてもらう場合や、検索結果にページが出ない原因を確認する場面で関係します。
注意点：クローラーが訪問しただけで、検索結果への掲載や上位表示が保証されるわけではありません。アクセスを制限する設定が、必要な情報の取得を妨げていないか確認します。

検索エンジン インターネット上の情報を探す仕組み

実務での意味
キーワードや質問を入力すると、関連するWebページなどを探して結果を表示するシステムです。Google検索などが代表例で、収集・整理した情報から検索内容に合うものを提示します。
中小企業で関係する場面
取引先や製品の情報収集、自社サイトへの集客、顧客がどのような言葉でサービスを探すかを考える場面で関係します。
注意点：検索結果に表示される順番だけで、情報の正確さや自社との相性が決まるわけではありません。広告かどうか、発信元、更新日なども確認します。

構造化データ 情報の意味を機械に伝える形式

実務での意味
会社名、所在地、記事の著者などの情報に決まった形式で意味を付け、検索エンジンなどがページの内容を理解しやすくするためのデータです。
中小企業で関係する場面
企業サイトの会社情報や記事情報を整理し、Webページに記載された内容を検索エンジンへ明確に伝える場面で使われます。
注意点：ページ上の情報と一致する内容を記述し、形式の誤りがないか確認します。追加するだけで、検索結果の特別な表示や上位表示が保証されるものではありません。

トークン AIが文章を処理する単位

実務での意味
生成AIが文章を読み取ったり生成したりするときに扱う、文字や単語の一部などの小さな単位です。文章は複数のトークンに分けられて処理されます。
中小企業で関係する場面
AIに読み込ませる資料の量、回答の長さ、API利用料金などを確認する場面で関係します。
注意点：1トークンが必ず1文字や1単語に対応するわけではありません。同じ文章でも、言語やAIモデルによってトークン数が変わる場合があります。

技術的負債 将来の修正・保守の負担

実務での意味
短期的な対応や改善の先送りなどによって、ソフトウェアやシステムに蓄積する、将来の修正・保守にかかる負担を指す考え方です。
中小企業で関係する場面
応急処置のまま使っているシステム、複雑になった設定、更新されていない部品などを見直し、保守や改修の計画を立てる場面で関係します。
注意点：古い仕組みがすべて技術的負債になるわけではありません。業務への影響や保守の難しさ、セキュリティ上の問題を確認し、優先順位を付けて改善します。

セキュリティアラート 不審な動きを知らせる警告

実務での意味
セキュリティ製品や監視システムが、不審な通信、ログイン、ファイルの動作など、確認が必要な出来事を検知して出す警告情報です。
中小企業で関係する場面
パソコンの保護ソフト、ネットワーク機器、クラウドサービスなどから届く警告を確認し、担当者やIT支援会社が対応の要否を判断する場面で関係します。
注意点：警告が出たことだけで、攻撃や被害が確定するわけではありません。対象機器、発生日時、関連するログなどを確認し、重要度に応じて対応します。

コードベース 開発対象のコード全体

実務での意味
一つのソフトウェアやシステムを構成するソースコードのまとまりです。個々の処理を書いたコードだけでなく、複数のファイルやフォルダに分かれたコード全体を指します。
中小企業で関係する場面
業務システムの改修、開発会社からの引き継ぎ、AIによるコードの調査などで、どの範囲のコードを対象にするか確認する場面で関係します。
注意点：一部のファイルの変更が、別の機能に影響することがあります。関連するコードや構成を確認し、変更履歴を残して動作を確かめることが大切です。

ソース 情報の出典・参照資料

実務での意味
情報の出どころや、説明・判断の根拠となる資料を指します。AIツールでは、回答や要約のもととして参照する文書やWebページなどを指すことがあります。
中小企業で関係する場面
社内マニュアルや会議資料をAIに読み込ませて質問する、回答の根拠を元の資料で確認する場面などで関係します。
注意点：ソースが古かったり誤っていたりすると、回答にも影響します。出典、更新日、内容の正確さを確認することが大切です。プログラムを記述した「ソースコード」とは、文脈に応じて区別します。

アップロード 端末からサービスへデータを送る操作

実務での意味
パソコンやスマートフォンなどにあるファイルを、インターネット上のサービスやサーバーへ送る操作です。
中小企業で関係する場面
クラウドストレージに資料を保存する、Webフォームに書類を添付する、AIサービスに参照資料を読み込ませる場面などで行います。
注意点：送信先、ファイルの内容、共有範囲を確認してください。アップロードしただけで、誰でも閲覧できる状態になるとは限りません。

音声概要 資料の要点を音声で伝える機能

実務での意味
文書などの資料の要点をまとめ、音声で確認できるようにする機能です。AIツールでは、資料をもとに解説や対話形式の音声を生成するものがあります。
中小企業で関係する場面
長い業務資料の全体像をつかむ、研修資料の要点を耳で確認するなど、読む作業を補助する場面で活用できます。
注意点：AIによる音声には誤りや説明の抜けが含まれることがあります。重要な数値や業務上の判断に関わる内容は、元の資料で確認してください。

ナレッジ管理 社内の知識・経験の整理と共有

実務での意味
業務で得た知識、経験、手順、対応事例などを整理し、必要な人が探して活用できるように管理することです。ナレッジマネジメントとも呼ばれます。
中小企業で関係する場面
社内マニュアルやFAQの整備、顧客対応の事例共有、担当者の引き継ぎ、新入社員の教育などで関係します。
注意点：資料を保存するだけでなく、検索しやすい分類、更新担当者、閲覧権限を決めることが大切です。古い情報や重複した資料を放置しないようにします。

議事録作成AI 会議記録の作成を支援するAI

実務での意味
会議の音声や文字起こしをもとに、要点、決定事項、対応事項などを整理し、議事録の作成を支援するAIツールや機能の総称です。音声の文字起こしから対応するものもあります。
中小企業で関係する場面
社内会議や取引先との打ち合わせ後に、話し合った内容を整理し、担当者や次の対応を関係者で共有する場面で使われます。
注意点：録音や外部サービスの利用について参加者に確認し、社内ルールに沿って扱います。聞き間違いや要約の抜けがあり得るため、決定事項、担当者、期限は人が確認することが大切です。

ハルシネーション AIが事実と異なる内容を生成する現象

実務での意味
生成AIが、事実と異なる内容や存在しない情報を、もっともらしい回答として生成する現象です。自然で説得力のある文章でも、内容が正しいとは限りません。
中小企業で関係する場面
AIに調べ物、資料の要約、文書の下書きなどを依頼した際に、実在しない出典や誤った数値、説明が回答に含まれる場面で関係します。
注意点：重要な情報は原資料や公式情報と照合し、社外への公開や業務上の判断に使う前に人が確認します。出典が示されていても、実在するか、内容が一致するかを確かめることが大切です。

個人アカウント 本人が私的に登録・管理するアカウント

実務での意味
個人が自分の利用のために登録し、ログイン情報や設定などを本人が管理するアカウントです。会社が従業員ごとに発行・管理する業務用アカウントとは、管理の主体が異なります。
中小企業で関係する場面
個人で契約したAIサービスやクラウドストレージを仕事に使い、業務資料や顧客とのやり取りが個人のアカウントに保存される場面で関係します。
注意点：会社が利用停止やデータの回収を行えず、退職後も業務情報が本人のアカウントに残る場合があります。業務利用の可否と保存してよい情報を決め、会社が管理できるアカウントと使い分けることが大切です。

機能更新プログラム Windowsのバージョンを更新

実務での意味
Windowsの機能や仕組みを更新し、新しいバージョンへ移行するためのプログラムです。主に安全性や不具合の修正を目的とする毎月の更新とは、役割が異なります。
中小企業で関係する場面
社内パソコンのバージョンをそろえる場合や、業務ソフトの対応状況を確認しながら更新時期を決める場面で関係します。
注意点：更新方法や所要時間、業務への影響は環境によって異なります。事前に対応状況と復旧方法を確認し、少数のパソコンで動作を確かめてから展開すると安心です。

有効化パッケージ 準備済みの機能を有効にする更新

実務での意味
Windowsにあらかじめ組み込まれた新しいバージョン向けの機能を有効にし、バージョンを切り替えるための小さな更新プログラムです。Windows 11の24H2から25H2への更新などで使われます。
中小企業で関係する場面
対応するバージョン間でWindowsを更新する際に、更新の仕組みや事前に必要な更新プログラムを確認する場面で関係します。
注意点：どのバージョンからでも使えるわけではありません。適用条件を確認し、小規模な更新であっても業務ソフトや周辺機器の動作確認を行うことが大切です。

プリンタードライバー パソコンとプリンターをつなぐソフト

実務での意味
パソコンからの印刷指示をプリンターで処理できる形に変換し、印刷機能を利用するためのソフトウェアです。
中小企業で関係する場面
プリンターや複合機の導入、両面印刷や用紙サイズの設定、パソコンの入れ替え、Windows更新後の印刷確認などで関係します。
注意点：プリンターの機種やWindowsのバージョンに対応したものを使う必要があります。印刷できない場合は、接続や設定とあわせてメーカーの対応情報を確認します。

サプライチェーン攻撃 取引先やソフトの供給経路を悪用する攻撃

実務での意味
取引先や委託先、利用するソフトウェアの開発・配布経路などを侵害し、そのつながりを悪用して標的の企業へ被害を広げるサイバー攻撃です。
中小企業で関係する場面
取引先とのデータ共有、委託先によるシステム管理、外部ソフトウェアの導入や更新などで関係します。自社が被害を受けるだけでなく、取引先への攻撃の入口になる場合もあります。
注意点：取引先や委託先からの接続権限を必要な範囲に絞り、多要素認証やソフトウェアの更新元の確認、異常時の連絡体制の整備を行うことが大切です。

なりすましメール 他人や組織を装うメール

実務での意味
差出人名やメールアドレスなどを使って、実在する取引先、社内の役職者、サービス事業者などから届いたように見せかけるメールです。偽サイトへの誘導だけでなく、送金や情報提供を求める場合もあります。
中小企業で関係する場面
請求書の送付、振込先の変更、社長からの緊急指示、取引先とのファイル共有などを装った連絡で関係します。
注意点：表示された差出人名だけでは本人からのメールか判断できません。送金や重要情報の提供を求められた場合は、メールに書かれた連絡先ではなく、以前から把握している電話番号などで確認することが大切です。

マクロ 繰り返し作業の自動化

実務での意味
ExcelやWordなどで、一連の操作や処理をまとめて実行するための仕組みです。繰り返し行う作業を自動化できます。
中小企業で関係する場面
帳票の作成、データの集計、文書の整形などで利用されます。取引先から受け取ったファイルにマクロが含まれている場合もあります。
注意点：便利な仕組みですが、悪意のある処理を実行するために使われることもあります。不審な添付ファイルでマクロの有効化を求められても、そのまま許可せず、送信元と業務上の必要性を確認してください。

不正アクセス 許可のないシステム利用

実務での意味
利用する権限のない第三者などが、他人の認証情報やシステムの弱点を悪用して、アカウント、機器、データなどへアクセスすることです。
中小企業で関係する場面
メールやクラウドサービスへの不正ログイン、社内ファイルの閲覧・持ち出し、Webサイトの改ざんなどの被害につながります。
注意点：パスワードの使い回しを避け、多要素認証、ソフトウェアの更新、アクセス権限の見直しを行うことが大切です。不審なログインや操作に気づいた場合の連絡先と対応手順も決めておきましょう。

サポート期限 更新や問い合わせ対応の提供期限

実務での意味
OSやソフトウェア、機器について、提供元が更新プログラムや問い合わせ対応などを提供する期限です。対応の内容や終了時期は、製品やバージョン、契約によって異なります。
中小企業で関係する場面
社内パソコンや業務ソフトの更新計画、機器の買い替え時期、保守契約の確認などで関係します。
注意点：期限後も動作する場合がありますが、安全に使い続けられるとは限りません。セキュリティ更新の終了日や延長対応の条件を確認し、移行の準備を進めることが大切です。

アップグレード 新しい版や上位の機能への移行

実務での意味
OSやソフトウェアを新しいバージョンや上位の版へ移行し、機能や性能を高めることです。機器の部品を交換して性能を向上させる場合にも使われます。
中小企業で関係する場面
Windowsの移行、業務ソフトの新版への切り替え、パソコンの性能改善などを検討する場面で関係します。
注意点：利用できる条件や費用、操作方法は製品によって異なります。実施前に業務ソフトや周辺機器の対応状況を確認し、バックアップと作業時間を確保することが大切です。

クラウド化 業務やデータ管理のクラウドへの移行

実務での意味
社内のパソコンやサーバーなどで行っていた業務やデータの管理を、インターネット経由で利用するクラウドサービスへ移すことです。
中小企業で関係する場面
社内の共有ファイルをクラウドストレージへ移したり、メールや会計などの業務をクラウドサービスへ切り替えたりする場面で関係します。
注意点：移行する業務やデータの範囲、費用、通信環境を確認し、利用者とアクセス権限を整理することが大切です。クラウド化した後も、バックアップやデータ復元の方法を確認しておきましょう。

情報セキュリティ自社診断 自社の対策状況を点検

実務での意味
自社の情報セキュリティ対策がどの程度できているかを、チェック項目に沿って確認する取り組みです。機器の設定だけでなく、情報の管理方法や従業員の対応、社内ルールなども確認します。
中小企業で関係する場面
パソコンの更新、ウイルス対策、パスワード管理、バックアップ、メールの取り扱いなどを点検し、改善が必要な項目や対応の優先順位を整理する場面で役立ちます。
注意点：回答だけで安全性が保証されるものではありません。実際の設定や運用状況を確認し、見つかった課題への対応と定期的な見直しにつなげることが大切です。

定義ファイル ウイルスなどの検出に使う情報

実務での意味
ウイルス対策ソフトが、既知のウイルスやマルウェアを見つけるために参照する特徴などの情報をまとめたファイルです。パターンファイルと呼ばれることもあります。
中小企業で関係する場面
業務用パソコンやサーバーのウイルス対策ソフトで、更新が正常に行われているか、長期間古い状態になっていないかを確認する場面で関係します。
注意点：古いままだと、新たに判明した脅威を見逃すおそれがあります。ただし、最新にしていてもすべての脅威を防げるわけではありません。対策ソフトの動作状況やOS・アプリの更新も確認することが大切です。

来客用Wi-Fi 来訪者向けの無線接続

実務での意味
来訪者がインターネットを利用できるように用意するWi-Fiです。業務用とは別に接続先や利用ルールを設け、社内の情報や機器へのアクセスを制限して運用します。
中小企業で関係する場面
取引先との打ち合わせや店舗の利用者向けに、インターネット接続を提供する場面で使われます。
注意点：SSIDやパスワードを変えるだけでは、社内ネットワークから分離できているとは限りません。社内の共有フォルダやプリンターにアクセスできない設定になっているか確認してください。

ブートローダー OSの起動をつなぐプログラム

実務での意味
パソコンなどの電源を入れた後、OSを動かすために必要なプログラムを読み込み、起動処理を引き継ぐソフトウェアです。
中小企業で関係する場面
パソコンが起動しない場合の調査や、OSの入れ替え、セキュアブートによる起動時の安全性確認に関係します。
注意点：削除や書き換え、起動設定の変更によってOSが起動しなくなることがあります。修復や更新は、メーカーやOS提供元の手順に従って行ってください。

ファームウェア 機器の基本動作を制御するソフト

実務での意味
パソコンやルーター、プリンターなどの機器に組み込まれ、起動や基本動作を制御するソフトウェアです。パソコンのBIOSやUEFIも関係する仕組みです。
中小企業で関係する場面
機器の不具合修正、セキュリティ対策、周辺機器との互換性改善のために、メーカーが提供する更新を確認する場面で関係します。
注意点：更新方法は機種によって異なり、Windows Updateを通じて配信される場合もあります。対象機種と手順を確認し、必要なバックアップを取り、更新中は電源を切らないでください。

ベンダー IT製品やサービスの提供会社

実務での意味
IT機器やソフトウェア、システム、サービスなどを販売・提供する会社です。システム開発の文脈では、開発や導入を依頼する会社を指すこともあります。
中小企業で関係する場面
業務システムの開発会社選び、ソフトウェアの導入、機器の購入、保守の依頼などで関係します。
注意点：販売元、開発元、保守窓口が別の会社の場合があります。各社の担当範囲と、問題が起きたときの連絡先を確認しておきましょう。

保守 システムを使い続けるための対応

実務での意味
システムやソフトウェア、機器を継続して使えるように、不具合の調査・修正、更新、修理などを行うことです。
中小企業で関係する場面
業務システムの納品後の不具合対応、サーバーや機器の故障対応、ソフトウェアの更新などで関係します。
注意点：対応範囲、受付時間、費用は契約によって異なります。機能追加や仕様変更が含まれるとは限らないため、対象となる作業と追加費用の条件を確認してください。

データ移行 新しい環境へのデータの引き継ぎ

実務での意味
既存のシステムや機器に保存されているデータを、新しいシステムや保存先へ移して使えるようにする作業です。必要に応じて、データ形式の変換や項目の対応付けも行います。
中小企業で関係する場面
会計ソフトや販売管理システムの切り替え、サーバーの入れ替え、クラウドサービスへの移行などで関係します。
注意点：移行するデータの範囲と費用を確認し、作業前にバックアップを取っておきましょう。移行後は、件数だけでなく内容や新しい環境での利用に問題がないか確認することが大切です。

パッケージ 既製のソフトウェア製品

実務での意味
業務システムの導入でいうパッケージとは、複数の利用者や企業に共通する用途に向けて、あらかじめ機能をまとめて製品化されたソフトウェアのことです。
中小企業で関係する場面
会計、給与計算、販売管理、在庫管理などの仕組みを導入する際に、自社専用の開発と比較する場面で関係します。
注意点：必要な機能がそろっているか、自社の業務手順に合うかを確認してください。変更できる範囲や追加費用、更新時の対応は製品によって異なります。

カスタマイズ 既存の仕組みを用途に合わせて変更

実務での意味
既存のソフトウェアやシステムを、利用目的や業務に合わせて変更することです。設定の調整で済む場合もあれば、プログラムの改修が必要になる場合もあります。
中小企業で関係する場面
業務ソフトの帳票や入力画面の変更、承認手順の調整、他のシステムとの連携などで関係します。
注意点：標準機能で対応できる範囲と改修が必要な範囲を分けて確認しましょう。変更後の保守、製品更新への対応、費用、改修部分の利用や引き継ぎの条件も確認しておくことが大切です。

※本ページは、中小企業のIT管理に役立つ一般的な用語解説として作成しています。実際の設定・導入・セキュリティ対策は、利用環境や業務内容によって適切な対応が異なります。

Related Pages

用語の意味を確認した後は、詳しい解説記事や株式会社ITAの支援内容もあわせてご覧ください。

中小企業のIT管理に役立つITコラム 株式会社ITAのIT顧問サービス IT顧問・ITサポートのよくあるご質問
Contact

自社のIT環境について判断に迷ったときはご相談ください

用語の意味は分かっても、自社のパソコン、ネットワーク、セキュリティ、クラウド環境にどのような対応が必要かは、会社ごとに異なります。株式会社ITAでは、中小企業の状況を確認し、必要な対応を実務目線で整理します。

ITに関するご相談・お問い合わせ IT顧問サービスを見る